テクノロジードリブンの
人材サービス企業を、共に創る

「テクノロジードリブンの⼈材サービス企業」
を目指してさらなる挑戦と変革を

パーソルホールディングス執行役員CIO/CDO
柘植 悠太

パーソルグループでは、経営の方向性として「テクノロジードリブンの人材サービス企業」を掲げています。

昨今、“はたらく”を取り巻く社会は大きな変化の時を迎えています。はたらく個人、一人ひとりが自分のキャリアを考え、生き抜く必要性が高まっている中、パーソルグループも更なるチャレンジをし、変革をしていかなければなりません。

パーソルホールディングスでは新たなテクノロジー組織を立ち上げ、グループ各社のデジタル化支援をはじめとするITへの投資を積極的に行っています。インフラやコーポレートシステムに加え、マッチング高度化やUI/UX向上、パーソナライズ、データ活用、開発内製化によるコア事業のサービス価値の向上など、様々な挑戦の真っ最中です。

パーソルで、テクノロジーを起点に“人の可能性を拡げる”未来をともに創りませんか。

パーソルグループのテクノロジー活用事例

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  約2週間でプロトタイプを開発、約3カ月で導入を実現した社内GPT
  「PERSOL Chat Assistant」

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  グループ内で募ったIT未経験者を、独自のプログラムを通じてリスキリング。テクノロジー人材育成の裏側

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  営業員が顧客とのタッチポイントを創出する、自社開発Webアプリ「Genie」

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  キャリアオーナーシップをプラットフォームで支援する「CareerMill」

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  グループ社員6万人の人事データ活用を目指した、データ基盤構築プロジェクト

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  クラウドシフトの加速を目指し、パーソルテンプスタッフとともに取り組む「インフラCoE」

はたらくメリット

01

グループ会社は国内30社以上。
規模だけでなく、
やりがいも大きい。

グループIT本部、グループデジタル変革推進本部、グループテクノロジー推進本部の3本部からなるパーソルホールディングスのテクノロジー組織。パーソルグループの環境をデジタル化することによる従業員体験の良化や、コア事業のサービス価値向上による顧客体験の良化など、パーソルグループの中期経営計画2026で掲げられたテクノロジー戦略の中核を担っています。

グループ会社は国内だけで30社を超えるパーソルグループだからこそ、それぞれがプロフェッショナルとして、高い専門性を有する仲間とともにテクノロジー実装・活用にやりがいを持って取り組める環境があります。

02

テクノロジーとビジネスの視点を
融合させながら、
「はたらく」における
社会課題の解決を目指す

ホールディングスとしてパーソルグループ全体のテクノロジー活用を推し進める必要がある今、各SBU*を牽引するだけではなく、協力する姿勢が求められています。事業や企業におけるグループとしての最適解を導き出すために、技術や知識だけではなく、ビジネスの視点が必要です。
グループにとっての最適解は、「はたらく」と密接するもの。
各SBUへの関わりを通じて、社会全体の「はたらく」における社会課題に寄与できるのは、ホールディングス“ならでは”です。

*SBU（Strategic Business Unit）：意思決定の権限を委譲し、経営判断のスピードを高めて事業価値を最大化するべく組織されたビジネスユニット

03

CoE組織だからこそできる、
「今」ならではの挑戦

パーソルグループの中期経営計画2026において、事業成長のエンジンとして掲げられているテクノロジー。グループ全体の事業やサービスにおけるテクノロジー実装・活用の強化にあたり、重要な役割を担うのがCoE*組織です。

パーソルホールディングスに組成された組織ながら、グループ各社のテクノロジー活用・実装における上流に携わり、ホールディングスという立場からテクノロジー実装・活用を支援します。

グループ全体の状況を鑑みながら、グループ各社のテクノロジー実装・活用を支援できるのは、CoE組織だからこそ。
「テクノロジードリブンの人材サービス企業」を目指す最中だからこそ、CoE組織の強みを存分に発揮し、テクノロジー活用における前例のないチャレンジをすることが可能です。

*CoE（Center of Excellence）組織：パーソルグループ全体のテクノロジー人材・組織の拡充とともに、事業・サービスでの実装・活用を強化するために組成された組織。2023年4月にパーソルホールディングス内に設置され、グループ各社の技術支援を行っている

テクノロジー人材向け制度と環境

PE制度は、テクノロジー⼈材を市場価値に即した内容で評価し、スキルや社員⾃らが設定したチャレンジングな⽬標の成果によって、報酬や待遇を決定するテクノロジー人材専用の⼈事制度です。

テクノロジー人材向け人事制度・PE（プロダクトエンジニア）制度

PE制度のポイント

1. 1, テクノロジー人材の業務の特質やはたらき方に最適化
2. 2, 市場価値に即した内容で待遇が決定
3. 3, キャリアパスを複線化

テクノロジー人材は業務の特性上、半年、1年、時には数年にわたる長期プロジェクトにアサインされる機会が少なくありません。プロジェクトが長期間になるほど成果が出るまでに時間がかかり、旧来の成果中心の評価基準では、プロジェクト進行中に適正な評価を受けにくいという課題がありました。
このような課題を受け、運用を開始したのがPE制度です。PE制度では、テクノロジー⼈材を職種と職位、グレードで分類し、それぞれに求める能⼒やスキルを定めた上で、市場価値に準じた報酬レートを設定しています。

また、自ら設定したチャレンジングな目標を達成できれば、その成果を報酬にダイレクトに反映することができます。これにより、必ずしも成果を定量化できない場合にも、適切な評価を受けることが可能になりました。
また、一定のグレード以上の社員には、⾃らの専⾨性を突き詰めるエキスパートコースと、技術的知⾒を⽣かしテクノロジー人材を束ねるマネジメントコースを設け、キャリアパスの複線化を実現。テクノロジー人材のキャリア設計に幅を持たせ、自らが望むキャリア形成を行いやすい制度となっています。

テクノロジー人材のはたらき方

リモートワーク

パーソルホールディングスが全社員を対象に推進している「新しいはたらき方」では、「はたらく場所は社員自身が自律的に選択できる」と定義されています。したがって本人のみならずチームの生産性にも十分に配慮した上で、理由を問わずいつでもリモートワーク勤務が可能です。
テクノロジー組織に所属する社員の大多数がリモートワークで就業しています。

グループ内複業制度

「グループ内複業制度」は所属会社ではたらきながら、別のグループ会社で個⼈事業主としてはたらくことができる制度です。⼈材を欲しているグループ会社が案件を提⽰し、複業を希望する社員が応募することでマッチングを実施。社員が個⼈的に業務委託契約を締結したうえで、就労時間外に⼀定期間複業し、個⼈事業主として給与以外の報酬を得ることが可能です。

グループ内で複業ができる「パーソルならでは」の制度とは？

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複業制度

グループ内に留まらず複業が可能です。業務を通じて得た経験や価値観、スキルを社会に還元してほしい、複業で得た経験や価値観、スキルはパーソルへ還元してほしいという願いが込められています。複業開始時は会社へ申請を行い、指定された条件を満たす必要があります。

居住地フリー

PE制度では「もっと新しいはたらき方」を推進しており、テクノロジー人材に限り居住地域の制限を撤廃し、日本国内どこでも居住を可能とする「居住地フリー」を導入しています。「⾃律的に業務が可能」という条件を満たし、所属本部で承認された場合、年次や職位に関係なく利用が可能です。

居住地フリーで「はたらいて、笑おう。」を体現。利用者視点・マネジメント視点で語る、居住地フリーの真価とは

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テクノロジー組織のカルチャーとはたらくリアル

本部長メッセージ

各本部の方針や取り組み、目指す方向性などは各本部長のインタビューよりご確認ください。

採用の流れ

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