ITリテラシーとは？企業におけるメリットや従業員のリテラシーを高める方法を解説

DXという用語が一般的になってきた昨今、「ITリテラシー」という言葉を耳にする機会が増えたものの、自社のITリテラシーが高いのか低いのかが分からない企業経営者・管理職の方は多いのではないでしょうか。ITリテラシーが低い従業員を抱えたままでは、さまざまなリスクを招くため、企業としては適切な対処が必要です。本記事では、ITリテラシーの低い組織の特徴や企業がITリテラシーを高める具体的な方法などについて解説します。

ITリテラシーとは？

ITリテラシー（デジタルリテラシー）とは、ITや情報を適切に扱える知識や能力を指します。デジタル技術やIT機器、インターネットが普及した現代では、企業も当たり前のように日常業務でITを利用しているため、個々の従業員にもITや情報を正しく扱えるスキルが必要です。

厚生労働省の「平成29年度基礎的ITリテラシーの習得カリキュラムに関する調査研究報告書」ではITリテラシーを以下のように定義づけています。

現在入手・利用可能なITを使いこなして、企業・業務の生産性向上やビジネスチャンスの創出・拡大に結び付けるのに必要な土台となる能力のこと。

上記がITリテラシーの広義での意味ですが、より具体的には以下のようなスキルや知識を指します。

• • 世の中にどのようなITがあり、それぞれどのような機能・仕組みを有しているか、どのような場面で活用されているかについての理解
  • 企業・業務の課題解決場面に有用なITを選定し、その IT を操作して目的に適う情報を取得・分析・表現し、課題解決に繋げる能力
  • IT を安全に活用するための情報セキュリティやコンプライアンスの知識

これらは、IT企業に勤務する人だけの特別なスキルではありません。現代ビジネスにおいて、ITを利用しないことは考えられないため、ITリテラシーは現代社会でビジネスに関わるすべての人に求められます。当たり前のように利用する技術であるからこそ、正しい知識やモラルが必要です。

ITリテラシーの位置付け

ITリテラシーは、IT活用の基礎的な考え方に当たります。ITリテラシーを基にITのスキルを身につけ、業種へ特化したITスキルへと進化させていくことも重要です。具体的には、学習したITリテラシーに基づいて「汎用的IT使用スキル」を会得し、電子メールやグループウェア、表計算ツールといったITツールを使いこなせるようにします。そしてそのスキルを応用し、「製造業×IoT」「介護業×ロボット」といった具合に発展的に活用していき、自社が達成したい理想の実現を果たすのです。

ただし、いくら電子メールやグループウェア、表計算ツールといったITツールを扱えても、ITリテラシーが低いと無意識のうちにリスク管理が甘くなり、情報漏えいなどを招くおそれがあります。そのため、企業がIT人材を育成するうえでは、まずITリテラシーを身につけさせなければなりません。

ITリテラシーの種類

ITリテラシーは以下の3つに大別して考えることもできます。一つだけ身につけさせるのではなく、全てのスキルを獲得させるようはたらきかけていきましょう。

情報基礎リテラシー	情報の正確性を見極めるスキルや必要な情報を検索する能力です。また、見つけた情報を正しく活用できるスキルも含まれます。情報基礎リテラシーが低いと、必要な情報をスピーディーに取得できず、見つけてもその情報が正しいかどうか判断できません。
コンピューターリテラシー	パソコンやタブレット端末といったデジタル端末を正しく操作できるスキルです。操作技術に加え、デジタルデバイスの簡単な仕組みに関する知識も含まれます。
インターネットリテラシー	セキュリティやモラルを踏まえて、安全にインターネットを利用できる能力です。インターネットリテラシーが低いと、ネット上に重要な情報を公開してしまい情報漏えいにつながる、SNSで不適切な発信をして炎上騒ぎに発展する、といった事態を招くおそれがあります。

ITリテラシーが低い組織の特徴

ITリテラシーが低い組織には、以下のような特徴が見られます。自社に当てはまる要素がないか、判断材料のひとつとして確認してください。

ITの知識に疎い

ITリテラシーが低いと、デジタル機器やITツールをうまく活用できないため、最新の情報をスムーズに入手できません。ビジネスにおいて、情報は何よりも重要なコンテンツです。自社のビジネスに関する情報はいち早く取得できないと、正確な市場動向や顧客ニーズも把握できず、他社に遅れをとりかねません。

また、インターネット上に存在する情報は論文や公的機関の資料など、正確性の高い情報がある一方で、発信元がはっきりせず、真偽もよく分からないといった情報も少なくありません。ITリテラシーが低いと、誤った偽情報に飛びついてしまい、結果的に組織へ不利益をもたらすおそれもあります。

ツールを使いこなせない

ITリテラシーが低い組織では、導入したツールを適切に使いこなせないという特徴があります。

最近は、DXの促進を考える企業も多いため、従来の単純な作業をIT化するもののみならず、SFAやMAなどの企業の競争力を向上させるツールも普及しつつあります。

SFA（営業支援システム）	顧客情報などの営業活動に必要なデータや進捗を共有し、営業活動の生産性向上を図るシステムを指す。 営業プロセスそのものを効率化させるだけでなく、提案内容や営業活動の質そのものを改善することを目的に導入するケースが多い。
MA（マーケティングオートメーション）	商談前の見込み顧客への育成を自動化するツール。 一般的に、顧客情報の管理をはじめ、メールの自動配信やアクセス解析といった機能が搭載されており、人手不足の解消や顧客情報の有効活用が見込める。

自社がこうした高性能のツールを導入したとしても、そのツールを理解できず活用しきれない組織は、ITリテラシーが低いといえます。

従業員のITリテラシーが低いことによる弊害

ITリテラシーが低い従業員は、ツール等を十分に活用することができないため、生産性の低下を招いたり、情報漏えいを起こしてしまったりするリスクがあり、組織へ甚大なダメージを与えかねません。以下では、ITリテラシーが低い従業員が多いことで生じる、いくつかの重大な懸念を取り上げます。

DX推進が遅延する

ITリテラシーの低さは、DXの遅延に直結します。DXとは、簡単に言うと「デジタル技術によって業務やビジネスモデルを変革し、企業価値を高めるための取り組み」を指します。DXを推進して業務の効率化や構造の変革を果たす上では、前提条件としてIT技術の活用が必須です。

ITリテラシーが低いと、企業が導入したツールを使わないまま従来のやり方で対応し続けるといったことも起こり得ます。

実際、「DX推進に関する最新動向調査レポート」において「DX推進について取り組みの障壁は何か」という問いに「社内のITリテラシーが不十分」と回答した企業が19.3%もありました。

このことからも、ITリテラシーの低さがDX推進を阻害しているということが、現場レベルで実感されていることが分かります。

情報漏えいのリスクが高まる

従業員のITリテラシーが低いと、安全性の低いWebサイトへ不用意にアクセスしてしまい、マルウェアに感染した挙句情報を詐取されるなど、情報漏えいリスクが高まります。また、送り主が分からないメールに添付されていたファイルを不用意に開くと、マルウェアに感染して情報が外部へ流出するといった事態にも陥りかねません。

さらには、従業員自ら情報漏えいにつながるアクションを起こしてしまうケースも考えられます。例えば、公衆wi-fiを利用してインターネットに接続し、重要な情報をやり取りしてしまうケースです。無料の公衆wi-fiは便利である半面、セキュリティに懸念があります。ほとんどの公衆wi-fiは通信が暗号化されていないため、第三者に情報を盗取されるリスクが高まります。

このような情報漏えいは、企業を窮地に立たせかねません。保管している顧客情報などの重要な情報が外部へ流出してしまうと、信用は失墜します。流出したのが積み重ねてきた技術情報であれば、市場で優位性を保てなくなり、事業が頓挫してしまうかもしれません。顧客や取引先からは、適切に情報を扱えない企業であると見なされてしまい、事業の継続すら危ぶまれるおそれがあります。

業務効率が上がらない

新たなデジタル機器やIT技術を導入しても、使いこなせない従業員が多ければ、業務効率の向上は期待できません。

現場の抵抗によって、新たなITツールやシステムの導入が進まないケースも考えられます。ITリテラシーが低い従業員のなかには、デジタル技術やITツールに苦手意識を持つ者が少なくありません。「環境が変化すると今まで通りに業務を遂行できなくなる」「ITは苦手だから今までと同じがいい」といった従業員からの抵抗が、業務効率化を阻む壁となります。

また、大きな問題として挙げられるのが、ほかの従業員がITリテラシーの低いメンバーに合わせなくてはならないことです。新たなデジタル技術やITツールの恩恵を受けられるはずだった従業員も、機会を失ってしまうことになります。

業務効率化が進まないと、生産性も高まりません。日本の少子高齢化は著しく、労働人口も減少しています。人材の獲得がますます難しくなるため、企業は今いる人材を活用し、生産性の向上に結びつけなくてはなりません。現代社会でビジネスを営む企業にとって、生産性を向上させるためにも、ITリテラシーを高めることが必要となります。

企業のイメージダウンにつながる

従業員のITリテラシーの低さゆえに、ツールの正しい使い方や、ネット上でのリスクを正しく認識することができず、顧客情報を漏えいさせてしまう、SNSで不適切な情報を発信してしまうといったリスクもあります。このような事態が生じれば、取引先や顧客からの信用を一気に失い、企業イメージも低下します。

近年、アルバイトの店員などが不適切な画像や動画をSNSで発信し、企業が窮地に立たされるケースが増えました。このような事件も、SNSでの情報発信に伴うリスクを正しく認識していないアルバイト店員のITリテラシー不足が一因と考えられます。

企業イメージの低下は、業績にも大きな影響を及ぼします。イメージが落ちた企業、良くない企業で商品やサービスを購入したいと考える人は少ないため、利益の大幅な低下も招きかねません。リピーターとして売り上げを支えていた顧客もどんどん離れてしまい、事業の継続すら難しくなるおそれもあります。

企業がITリテラシーを高めるメリット

現状、ITリテラシーが低い場合は、DX化やその先の生産性向上を果たせるよう、ITリテラシーの向上に努めていくことが大切です。ITリテラシーを高めることで、企業にもたらされるメリットは以下2点です。

• • DX化の加速に繋がる
  • 生産性が向上する

ITリテラシーが高い組織は、これらが実現できているとも言えます。

DX化の加速に繋がる

ITリテラシーが向上することで、企業のDX化が進みます。前述のとおり、DXの推進にはIT技術の活用が不可欠のため、ITリテラシーを高めて、自社に導入したデジタルツールや業務改善への理解が進むと、DX化は加速していきます。実際に、パーソルホールディングスが実施した「ITツール導入・活用に関するレポート」では、ITツールの導入によって全体の28.6%の企業が「デジタル化・DXが推進された」と回答しています。

ITツールの活用によりDX化の加速に繋がるため、ITリテラシーを高めてツールを使いこなせるようになることが大切です。ITリテラシーを学ぶ際には、ただ単に知識を身につけるのではなく、従業員一人ひとりのITリテラシーを自社のビジネスにおいてどのように活用していくかという視点を持つようにしましょう。ゴールを意識してITリテラシーを深めることで、導入後にITツールを使いこなしやすくなるはずです。

生産性が向上する

従業員のITリテラシーが高いとツールの有効活用につながり、組織の生産性が向上します。パーソルホールディングスの同調査によると、ITツールの導入により得られた効果として、35.5%の企業が「生産性が向上した」と回答しています。

ITリテラシーの高さは、情報やツールの正確な利活用にも影響するため、ただツールを扱えるというだけでなく、使いこなし効率を上げられるというメリットもあるのです。ITリテラシーの高い従業員が多くなることで、生産性が向上し、結果としてコストの削減にも繋がるでしょう。

ITリテラシーを高める方法

従業員のITリテラシーが低いままでは、情報漏えいリスクの増加や業務効率の低下を招きます。情報セキュリティリスクを回避し、生産性の高い企業を目指すべく、従業員のITリテラシーを高める取り組みも進めていきましょう。

現状を把握する

従業員のITリテラシーを高めるには、現状を把握しなくてはなりません。会社組織にはさまざまなタイプの従業員が在籍しており、個々のITリテラシーの程度は異なります。すべての従業員へ一律の教育を実施するよりも、個々の状況を把握したうえで一人一人のITリテラシーにマッチした教育を行うほうが効果的です。

まずは、自社の業務に必要なITの知識、スキルを洗い出して整理しましょう。例えば、ITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験「ITパスポート試験」の過去問を活用するといった方法があります。「IT用語の説明として適切なものはどれか」「システムの活用方法として適切なものはどれか」といった内容が出題されています。問題は「過去問題（問題冊子・解答例）」から閲覧しダウンロードすることもできるので、ぜひ参考にしてください。

企業や部署によって必要なITリテラシーは変わります。例えば、SNSや公式サイトなどで情報発信を積極的に行う部署であれば、情報発信に関わるリスクや発信すべきではない情報などを学ぶためにセキュリティリテラシーやネットリテラシーが必要です。

現状を把握するプロセスによって、従業員のITリテラシーレベルを測ることができ、課題発見にもつながります。現状から抽出した課題をどう解決するのか、目標を立てて取り組みを進めていきましょう。

研修や教育を実施する

ITリテラシーは、一部の従業員だけが高い状態では意味がありません。ITリテラシーの低い従業員がいる限り、情報漏えいなどのリスクは依然として存在するためです。従業員のリテラシーレベルに応じた研修、教育を実施する必要があります。

研修や教育を実施する際には、ITリテラシーが低いことで企業にどのようなリスクが生じるのか、現場にどのようなデメリットが発生するのかを伝えることが大切です。自社や同業種で起きた過去のトラブル事例などを参考にしつつ、ITリテラシー欠如によるリスクを社内報などで周知させましょう。

また、情報セキュリティなどのテーマを扱うには専門知識が必要です。このような場合は、外部研修の利用を検討してみましょう。法人を対象としたITリテラシー研修は多く開催されており、専門家による指導を受けられます。こうした研修のプロは、高度な知識を有するだけでなく、研修の進め方にも精通しているため、研修内容を実際の業務へと反映できるような効果的な研修が期待できます。

なお、研修や教育は定期的かつ継続的に行うのも大切なポイントです。継続して定期的に行うことで、学んだ知識が定着し、従業員の意識改革が進みます。

ITツールに積極的に触れる機会を与える

素晴らしいIT環境を整備しても、使いこなせなければ十分な効果が見込めません。パーソルホールディングスが実施した「ITツール導入・活用に関するレポート」では、ITツール導入後の課題として「従業員が使いこなせない」という声が最も多く寄せられており、全体の31.1％でした。

この調査結果からもわかる通り、ITツールを導入して満足するのではなく、導入後の定着支援も重要です。ITへ実際に触れる機会を設けることで、デジタル機器の正しい使い方やIT技術の利用に関する注意点などの理解が深まります。

ITリテラシーが向上しない理由のひとつとして、デジタル機器やIT技術に対する苦手意識や、触れる頻度の少なさなどが挙げられます。デジタル機器やIT技術に苦手意識があると、触れるのにも抵抗があり、自然と距離を置いてしまいます。そのような状態が続くと、ますますデジタル機器やIT技術の使用に消極的になってしまい、ITリテラシーも向上しません。

このような状況を回避するには、IT技術やデジタル機器に触れる機会を増やすことです。実際に操作する頻度が増えることで、それが文化として定着していきます。

使いやすいツールを導入する

導入するツールの使いやすさも、ITリテラシーを高める上で重要な要素のひとつです。パーソルホールディングスが実施した同調査によると「ITツール変更を検討したこと」がある企業のうち、20.0％が「操作性が悪い」、20.4%が「機能をうまく使いこなせていない」、21.7%が「他システムとの連携がしづらい」と回答しています。

この調査結果から、新たなデジタル機器やIT技術を導入したとしても、それが使いづらければ、社内でのツール利用が浸透しづらいことがわかります。冒頭で述べた通り、ツールを使いこなせないままではITリテラシーは低いままであり、実現したい目標も達成できません。

そのためITツールを導入する際には、簡便性の高いツールを導入することも大切です。それにより、社内でツールの利活用が活発化し、結果的に組織のITリテラシーも高められるでしょう。

まとめ｜従業員に適したITリテラシー教育が必要

ITリテラシー教育を怠ると、情報漏えいリスク増加に加え、業務効率や生産性の低下を招きます。適切なITリテラシー教育を実施することで、人的な側面からの情報セキュリティを高めましょう。自社での実施が難しいのなら、外部の専門家に依頼してITリテラシー研修を実施してもらうのもひとつの手です。

インタビュー・監修