デジタルリテラシーとは？低いことで起こる問題や高める方法を解説

デジタルリテラシーは、デジタル技術を理解して適切に活用するスキルです。デジタルリテラシーが低いと、自社の業務効率や生産性が競合他社に比べて低い水準で停滞してしまいやすくなります。

そこで本記事ではデジタルリテラシーの基礎知識や企業内のデジタルリテラシーを高める方法について解説します。

デジタルリテラシーとは

デジタルリテラシーとは、デジタル技術に関して十分な理解をもち、それを適切に活用することができるスキルを指します。また、デジタル技術に関する知識、スキル、順応性などを包括的に示した概念であり、ITリテラシーと呼ばれることもあります。

情報処理推進機構（IPA）が作成した資料「デジタルスキル標準」では、DXリテラシーという言葉が使われていますが、これもデジタルリテラシーの延長線上で捉えて特に問題ありません。この資料では、DXリテラシーの高い人は、DXに関して積極的に知り（調べ）、使い、活用するとモデル化されています。

デジタルリテラシーが高い人材とは、単に目の前の業務でITツールを使いこなせるかどうかではなく、デジタル技術に対して主体的に興味関心を持ってアンテナを張り巡らし、分からないことがあれば自ら調べて学び、そしてその知識やスキルを仕事で積極的に活用していくマインドセットを持つことを指します。こうしたスキルがデジタルリテラシーにおいて重要です。

デジタルリテラシーが必要とされる背景

デジタルリテラシーが必要とされる主な背景としては、社会全体でデジタル化が進んでいることと、DX推進に役立つことが挙げられます。それぞれの詳細について解説します。

社会全体でデジタル化が進んでいる

第一の要因は、社会全体でデジタル化が進んでいることです。現代社会は「情報化社会」や「デジタル社会」などと呼ばれるように、日常生活からビジネスまであらゆる領域にデジタル技術が浸透しています。情報収集やコミュニケーション、ショッピング、エンターテインメントなど、デジタル技術の活用シーンは枚挙に暇がありません。

デジタル化が進む昨今では、特にコロナ禍によってテレワーク等を始めデジタル技術がより浸透しました。しかし、デジタル化が進むスピードに、人間の理解が追いついていないのが現状です。浸透したデジタル技術を適切に活用するためにも、デジタルリテラシーの教育が求められています。

DXの推進に必要

DXとは、デジタル技術によって業務やビジネスモデルなどを変革し、企業価値を高めるための取り組みを指します。

DX推進により社内にデジタル文化が根付けば、企業の競争力向上につながります。また複雑化したシステムの見直しによる業務の属人化の防止や、運用コストの削減が期待でき、業務効率化や生産性向上も期待できるでしょう。

DXを進める中では、経営陣から現場の従業員まで、全社員が一定以上のデジタルリテラシーを有していることが必要です。そうでなくては、自社に適したITツールを導入することも、導入したツールを使いこなすこともできません。

総務省の調査によると、DX推進が進まない大きな課題として「人材不足」とともに「デジタル技術の知識・リテラシーが不足している」が挙げられています。「デジタル技術の知識・リテラシーが不足している≒DXに精通した人材が不足している」とも捉えられます。

そのため、DX推進においては、デジタルリテラシーを高めていくことが重要です。デジタルリテラシーを高めることにより、人材不足の解消も期待できるでしょう。DXの必要性や成功させるポイントを知りたい方は、関連記事「【図解あり】DXとは？意味や取り組み内容・必要性をわかりやすく」もご覧ください。

デジタルリテラシーが低いことによる企業への影響

デジタルリテラシーの必要性が増している背景を裏返して考えると、デジタルリテラシーが低い企業は、さまざまな点でリスクを抱えることを意味します。以下では、そのリスクの具体的な内容を紹介します。

生産性の低下

デジタルリテラシーの低さがもたらす悪影響のひとつが、生産性の低下です。これは、従業員がデジタルツールを十分に使いこなせないことにより、本来ツールを活用することで作業できる想定の時間よりも長く時間がかかってしまうことに起因します。

例えば以下のようなことが、生産性の低下に繋がるでしょう。

• • 手入力による不備
  • 確認漏れや見落としによる情報共有ミス
  • 紙ベースの情報管理による印刷や保管などの手間
  • 電話や移動発生によるコミュニケーションコストの増加

例えば、クラウドツールやデータベースなどを活用できなければ、情報の検索や共有、分析に余計な時間や手間が生じがちです。また、仮に優秀なツールを導入していたとしても、それを理解し活用する能力が不足していると、機能を活かしきれずに投資が無駄になる可能性もあります。

競争力の低下

デジタルリテラシーの低さは、競争力の低下にもつながります。今日のビジネス環境では、新しいテクノロジーを素早く取り入れてビジネスに活用する能力が、競争優位を保つための重要な要素です。

例えば、AIやビッグデータなどを活用できれば、各顧客の興味関心や購買傾向をリアルタイムに分析し、より顧客個人へ最適化されたアプローチができます。同じサービスしか提供できない企業と比べ、一人一人の顧客へ適したサービスを提供してくれる企業の方が顧客満足度を得やすいでしょう。

しかし、デジタルリテラシーが低く、AIやビッグデータなどを活用できなければ、正確な市場動向や顧客ニーズも把握できません。最新のテクノロジーを理解し、適切に活用できない企業は市場での競争力を失うリスクがあります。

DXの停滞

デジタルリテラシーの低さは、DXの阻害要因です。経営陣や従業員のデジタルリテラシーが不足していると、新しいテクノロジーへの理解や導入、活用が困難となり、結果としてDXの推進が遅れることになります。

例えば、経営陣やIT部門がDXを進めようとしても、デジタルリテラシーが低い従業員は、既存の方法を変えることやデジタル技術そのものを嫌って、非協力的になりがちです。説得を試みても、基本的な概念を知らないために意思疎通が遅々として進まないこともあります。社会全体でデジタル化が進む中、DXの停滞は企業の成長停滞にもつながりかねません。

情報漏えいの発生

デジタルリテラシーの低さは、情報漏えいの発生にもつながります。デジタルリテラシーが低いことにより、安全性の低いWebサイトへ不用意にアクセスしてしまい、マルウェアに感染した挙句情報を詐取されるケースも見られます。送り主が分からないメールに添付されていたファイルを不用意に開くと、マルウェアに感染して情報が外部へ流出するケースもあるでしょう。

従業員自ら情報漏えいにつながるアクションを起こしてしまうケースも考えられます。例えば、公衆Wi-Fiを利用してインターネットに接続し、重要な情報をやり取りしてしまうケースです。無料の公衆Wi-Fiは便利である半面、セキュリティに懸念があります。通信が暗号化されていないものも多いため、第三者に情報を盗取されるリスクが高まります。

このような情報漏えいは、企業を窮地に立たせかねません。保管している顧客情報などの重要な情報が外部へ流出した場合、企業に対する信用は失墜してしまうこともあるでしょう。流出したのが積み重ねてきた技術情報であれば、市場で優位性を保てなくなるかもしれませんし、顧客や取引先からは、適切に情報を扱えない企業であるとみなされ、事業の継続すら危ぶまれるおそれがあります。

企業のイメージダウン

従業員のデジタルリテラシーの低さから、企業のイメージダウンにつながるケースもあります。ネット上でのリスクを正しく認識していないことにより、顧客情報を漏えいさせてしまったり、SNSで不適切な情報を発信してしまったりといったケースは珍しいことではありません。このような事態が生じれば、取引先や顧客からの信用を一気に失い、企業イメージも低下します。

近年、アルバイトの店員などが不適切な画像や動画をSNSで発信し、企業が窮地に立たされるケースが増えました。このような事件も、SNSでの情報発信に伴うリスクを正しく認識していないアルバイト店員のデジタルリテラシー不足が一因と考えられます。

企業イメージの低下は、業績にも大きな影響を及ぼします。イメージが落ちた企業で商品やサービスを購入したいと考える人は少ないでしょう。リピーターとして売り上げを支えていた顧客も離れてしまい、利益の大幅な低下を招くおそれがあります。

デジタルリテラシーを高める方法

DXの停滞を避けるためにも、社内のデジタルリテラシー向上は重要です。以下では、デジタルリテラシーを高める方法を解説します。

1．目的を明確にする

デジタルリテラシー向上の取り組みは、なぜデジタルリテラシーを高めなければならないのか目的を明確に設定することから始めます。この目的は、企業としての方向性や戦略、あるいはチームや個人の業務目標とリンクした具体的なものが望ましいです。

目的を明確にすることで、従業員はデジタルリテラシーを高める意義や必要性を理解し、何をすべきかの方向性も把握しやすくなります。

2．現状を把握する

従業員のデジタルリテラシーを高めるには、現状を把握しなくてはなりません。会社組織にはさまざまなタイプの従業員が在籍しており、個々のリテラシーレベルは異なります。すべての従業員へ一律の教育を実施するよりも、個々の状況を把握したうえで一人ひとりのレベルに適した教育を行うほうが効果的です。

また企業や部署によっても、必要な知識は異なります。例えば、SNSや公式サイトなどで情報発信を積極的に行う部署であれば、情報発信に関わるリスクや発信すべきではない情報を学ぶために情報セキュリティの知識が必須です。

そのためまずは、自社の業務に必要なデジタルの知識やスキルを洗い出し、整理しましょう。

従業員が現在どの程度のデジタルリテラシーを有しているかを確認するには、例えばITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験「ITパスポート試験」の過去問を活用するといった方法もあります。

この試験では、「IT用語の説明として適切なものはどれか」「システムの活用方法として適切なものはどれか」などの内容が出題されているため、従業員に解かせることで、デジタルリテラシーをある程度測ることができます。問題は「過去問題（問題冊子・解答例）」から閲覧しダウンロードすることもできるので、ぜひ参考にしてください。

3．学習の機会を与える

デジタルリテラシーを高めるには、従業員に学習の機会を与えることも必要です。具体的な方法としては、研修の実施といった施策が考えられます。

ツールの使い方、デジタル時代のビジネスの流れなど、デジタルリテラシーに関連するトピックで研修を行います。新入社員だけでなく、すべての従業員が参加できるようにすることが重要です。また、e-ラーニングを提供することで、従業員は自分のペースで学ぶことができます。学ぶための時間や場所の自由度が大きく広がるので、学習の敷居を下げられます。

なお、学習は定期的かつ継続的に実施することも大切です。定期的に継続して実施することにより、学んだ知識が定着し、従業員の意識改革が進みます。

4．社内環境を整える

デジタルリテラシー向上には、社内環境の整備も重要な要素となります。具体的に挙げられる施策は以下の2つです。

• • デジタルリテラシーに関する項目を評価項目に組み込む
  • 知識や情報の共有を活発化させる

例えば、人事評価制度の中にデジタルリテラシーに関する評価項目を組み込むことにより、スキルアップに対する従業員のモチベーションを高められます。資格取得費用を会社が支援する制度を作ることも有効です。

さらに、知識や情報の共有を活発化させることも大切です。各従業員が獲得した知識やスキル、ノウハウが全体に広がれば、組織全体のデジタルリテラシーが向上します。具体的なアクションとしては以下のようなものが考えられます。

ナレッジシェアリングの仕組みづくり

コミュニケーションや情報共有のためのツールなどを活用して、社内で習得した知識や情報を共有できるようにします。これには、社内SNSや社内Wiki、グループウェアなどが活用できます。また、定期的に話し合いの場を設け、学んだ内容を他の従業員と共有する場をつくるのも有効です。従業員の負担をできるだけ小さくして知識共有できる方法を考えることが重要になります。

知識共有の文化作り

個々の考え方の違いから、自分の知識やスキルを他者と共有するのに積極的ではない人材もいます。これは「人に物事を教えるのが面倒であるから」という場合もあれば、「知識を独占することが職場での立場の強化につながるから」という場合もありえます。このような考え方を変え、業務に関する知識共有を成功させるには情報共有の仕組みを作るだけでなく、互いに学び合うことを奨励する企業文化を作り上げることが重要です。ランチミーティングや勉強会などを実施してみましょう。

5．習得したスキルを実践する

習得したデジタルスキルを現場で実践することも非常に重要です。習得したスキルを活用することによって、なぜデジタルスキルを学習するのかの目的を再確認することができ、モチベーションの維持にもつながります。

デジタルリテラシーが向上しない理由のひとつとして、デジタル機器やIT技術に対する苦手意識や、触れる頻度の少なさなどが挙げられます。デジタル機器やIT技術に苦手意識があると、触れるのにも抵抗があり、自然と距離をおいてしまいます。そのような状態が続くと、ますますデジタル機器やIT技術の使用に消極的になってしまい、リテラシーも向上しません。

このような状況を回避するには、実際にIT技術やデジタル機器に触れる機会を増やすことが重要です。新たなデジタル機器やIT技術を導入したときも、従業員が自ら積極的に触れようとする結果、リテラシーを高められるという流れが生まれます。

単に理論を学ぶだけではなく、具体的なツールやプラットフォームに触れ、その機能や操作感を体感することで、理解も深まります。例えば、最近ではChatGPTを代表とする生成AIが話題を集めていますが、有用性や可能性を知るためには、実際にサービスを利用するのが効果的です。

このような経験は、組織全体にとってデジタル技術を身近な存在にする重要な一歩です。最新技術を敬遠するのではなく、オープンマインドで受け入れる企業文化を醸成していくことで、有用な新技術が登場したときに他社に先駆けていち早く導入・活用しやすくなります。

6．継続的に知識をアップデートする

デジタル技術は日々進化しているため、学んだ知識は継続的にアップデートすることが求められます。一過性の学習だけでは一時的な効果しか期待できないので、定期的に最新情報をキャッチアップしていくことが必要です。これを支援するために、企業としても定期的な研修の機会を用意したり、ツールや教材を最新の状態に保ったりして、従業員が常に最新情報を取得できるような体制を整えるようにしましょう。

7．上司や同僚とコミュニケーションを取る

デジタルリテラシー向上の過程において、上司や同僚とのコミュニケーションは重要な要素です。特にデジタル技術に対して苦手意識を持っている従業員は、教材だけ渡されても学習に身が入らないことが多くあります。

直属の上司が学習の様子を見守り、必要に応じてディスカッションやフィードバックの機会を提供することで、従業員の学習意欲を促進させましょう。

また、上司が部下のスキル向上に注目し、その過程を評価することで部下の学習意欲は高まります。このような「他者からの期待がパフォーマンスに影響を与える」という心理現象はピグマリオン効果と呼ばれ、学習効果を高める手段として応用できます。

このように、コミュニケーションが活発な環境をつくることは、デジタルリテラシーを向上させるためにも重要な施策となります。

デジタルリテラシーを教育する際の問題

従業員に対してデジタルリテラシー教育を実施する際は、次のような問題があることを理解しておく必要があります。

自社での教育にはコストや時間がかかる

デジタルリテラシーの教育は、定期的かつ継続的に教育をしなければ知識は定着しません。そのため、自社で教育を実施するのであれば、コストや時間がかかることを理解する必要があります。

情報セキュリティのような専門的なテーマを扱う際は、外部研修の利用もおすすめです。法人を対象としたデジタルリテラシー研修は多く開催されており、専門家による指導を受けられます。研修のプロは、高度な知識を有するだけでなく、研修の進め方にも精通しているため、研修内容を実際の業務へと反映できるような効果的な研修が期待できます。

既存の組織体制に変化を加えないと効果が期待できない

既存の組織体制を変化させられない場合、デジタルリテラシーの必要性が従業員に伝わらない可能性があります。DXの推進ができている企業の特徴として挙げられるのは、既存のシステム部門とは別に社内にDXを推進する組織を作っていることです。

DX専門の組織を設置することにより、社内にDX推進に対する本気度が伝わり、デジタルリテラシーの必要性を認識します。企業全体でデジタルリテラシーを向上させるためにも、既存の組織体制を変化させ、企業としての本気度を示すことが大切です。

まとめ｜従業員のデジタルリテラシーを高めて、DXの加速へ

デジタルリテラシーは、絶えず進化するデジタル技術を活用し、社会や市場環境の変化に対応するための基礎となる素養です。学習機会の提供、知識の共有、スキルの実践機会の整備などが、デジタルリテラシーを高めるための鍵となります。DXに代表されるようなデジタル活用を推進する際は、ぜひデジタルリテラシーの向上にも継続的に取り組みましょう。

インタビュー・監修