そもそも
Well-being とは
なんでしょうか？
⾝体的に良好なだけでなく、⼼⾝ともに満たされた状態
Well-being（ウェルビーイング）とは、「よい状態」、つまり心身ともに満たされた状態を表す概念です。もともとはWell（よい）とBeing（状態）を組み合わせた言葉であり、そのルーツは「健康的な・幸せな」という意味の16世紀のイタリア語「benessere（ベネッセレ）」にあります。
Well-beingという言葉が広まるきっかけとなったのは、1946年に設立されたWHO（世界保健機関）の憲章の中で、設立者の1人であるスーミン・スー博士が「健康」を定義するために用いたこととされています。
Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.
健康は、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない
出典：厚生労働省 昭和26年官報掲載の訳
Well-beingとHappinessの違いは？
Well-beingと似た意味を持つ言葉に「Happiness（幸福）」がありますが、Happinessは主に精神面での幸せを指す一方で、Well-beingはもっと範囲の広い、身体的・精神的・社会的に満たされた状態を表しています。
また、「状態」とあることからもわかるように、Well-beingは一時的なものではなく、良好な様子が持続しているというニュアンスを含んでいます。そのため、Well-beingはHappinessを包み込む、より大きな概念と言えます。
主観的Well-being、
客観的Well-being とは？
Well-beingには本人の体験や感覚にもとづく主観的なものと、寿命や賃金に関する統計などののような外部評価にもとづく客観的なものが存在し、中でも、昨今は主観的なWell-beingへの注目が高まっています。
たとえ社会的に幸せとみなされる状態でも、本人がそう実感できていなければ、それは完全に満たされた状態とは言えません。特に近年は価値観が多様化し、幸せの感じ方も人によって大きく異なるため、個人が主観的にどう感じているかが重要な意味を持つのです。
なぜいま
Well-beingが
注目されている
のか？
GDPでは測りきれない「豊かさ」を表す新たな指標が必要
国や地域の豊かさを表す基準としては、これまで経済的な指標であるGDP（Gross Domestic Product／国内総生産）が多くの場面で用いられてきました。しかし、GDPは本来生産量を計測する目的で作られた指標であり、生活の豊かさや幸福度を計測する指標としては不十分だという指摘もありました。この課題から、客観的な指標による評価だけではなく、主観的な豊かさへと関心が移る中で、Well-beingという概念がクローズアップされるようになりました。
Well-beingが注目されるまでの歴史
Well-beingが世界的に注目されるきっかけとなったのが、2007年に欧州委員会・欧州議会・ローマクラブ・OECD・WWFにより開催された「Beyond GDP」の国際会議です。この会議では、GDPではWell-beingや資源の持続可能性といった環境的価値の評価が十分にできないことから、GDPを超えた新たな指標が必要との認識が示されました。
このBeyond GDPの発表は、2010年にイギリスで行なわれた国内のWell-being状況を可視化するMeasuring National Well-beingプログラムや、2011年のOECDによる暮らしの11分野を計測・比較するBetter life Initiative（より良い暮らし指標）プロジェクトなど、Well-beingの概念を取り入れた様々な取り組みへとつながっていくこととなります。
たとえば、2012年には国際連合の持続可能開発ソリューションネットワークによりWorld Happiness Report（世界幸福度報告）が発行されました。こちらは現在も毎年150を超える国や地域を対象に調査が行われ、世界中の人々のWell-beingを可視化する代表的な指標のひとつとなっています。
さらに、2015年には持続可能な開発目標（SDGs）にもWell-beingが組み込まれるなど、近年Well-beingへの関心はさらに大きなものになりつつあります。なお、Well-beingが現在これほど注目を集めているのは、従来の大きな属性ごとの括りではなく、一人ひとりを尊重するような考え方へと社会が変化していることも理由のひとつと考えられています。
Well-beingは
どのように測られる？
シンプルかつ世界共通の
Well-being調査方法
かつては国際的な共通指標が存在しなかった Well-being ですが、アメリカのGallup社が行なっている世界最大の調査Gallup World Poll（GWP）のデータを国連が採用し、現在では、世界各国・地域で主観的な観点でのWell-beingの状態を知るための調査が行われるようになりました。この調査は国際標準として、World Happiness Reportの世界幸福度ランキングにも採用されています。
Gallup社による主観的Well-beingの調査は、対象者自身の物事の感じ方を測る、「キャントリルの梯子」と呼ばれる方法によって行なわれます。
GDPを補う新たな指標「GDW」
Well-beingの概念が浸透する中で、新たな豊かさの指標として注目されているのがGDW（国内総充実／Gross Domestic Well-being）です。GDPが量的拡大を目指し、物質的な豊かさを測る指標であったのに対して、GDWは質的向上をねらい、実感できる豊かさを測定する指標であるというのが大きな違いです。
そんなGDWが注目されるようになった背景には、先進国でGDPに表される経済成長と実際の幸福度に大きな差が生じている現状があります。たとえば、世界1位のGDPを誇るアメリカは、World Happiness Reportの幸福度ランキングの2024年度版では23位に位置しています。GDPが高いことが幸せとイコールではない現代において、その指標だけでは捉えきれていない、社会に生きる一人ひとりのWell-beingの状況を表す指標として、役割が期待されているのです。
日本のWell-beingは
どのような状況？
GDPが成長しても、
主観的Well-being は低いまま！
広がるギャップが課題
ところで、日本は主観的Well-beingに関していったいどのような状況にあるのでしょうか？実はWorld Happiness Reportにおいても、日本の順位は決して高くはないのが現状です。そこで2021年に創設された日本版Well-being Initiativeでは、日本が経済的な発展（GDPの拡大）の一方で、生活満足度（主観的Well-being）が長年にわたり向上していないことを課題と考え、原因や改善点を見つけ出すための共同研究がはじまっています。
▼日本人のWell-being推移（1958-1987年）
日本における主観的Well-being拡大に向けた取り組み
現状では主観的Well-beingの状況に課題を抱える日本ですが、その向上に向けて官公庁や企業はすでに動きはじめています。中でも、2021年には政府による「成長戦略実行計画」にて、Well-beingが実現すべき目標のひとつとして言及されました。その後も「Well-beingに関する関係省庁連絡会議」の設置により、省庁間でWell-beingの推進に向けた情報共有・連携がはかられるなど、加速度的に取り組みが進んでいます。
また、生活の質や満足度に関する幅広い視点を可視化する目的で、現在は内閣府によってWell-beingダッシュボード（満足度・生活の質を表す指標群）が公開されています。こうした流れを受け、近年では企業でもWell-beingの推進に向けた動きが活発化しています。
たとえば、ある大手IT企業は、従業員が安全かつ健やかに仕事に取り組める環境づくりに注力。定期的な調査によって従業員のWell-beingの状況や課題を把握し、外部講師による健康セミナーの開催などを通じて主観的Well-beingの向上を後押ししています。
また、社員が自らのキャリアを主体的に選択できるようにすることで、自己決定を促す取り組みや、社員同士の対話やワークショップを開催して、職場内の関係性や心理的安全性を向上させるなど、様々な企業で Well-being の実感を高める動きが生まれています。
そのほか、世界的日用品メーカーの日本法人では、社員だけでなくその家族のWell-beingにも着目し、企業内保育所の設置や自社ブランドによるおむつのサブスクリプションサービスなどを行なっています。現在は一部の大企業が中心となって行なわれている取り組みも、長年にわたり継続されることで、この先さらに多くの組織へと広がっていくはずです。
「はたらく」領域にも
主観的Well-beingの
視点を！
はたらくことで得られる幸せや満足感
＝"はたらく Well-being"
アメリカのGallup社が2017年に発表した従業員のエンゲージメント（仕事への熱意度）調査によると、日本では「熱意あふれる社員」の割合がわずか5%であることが分かりました。また、2017年に発表された「働き方改革実行計画」、2019年の働き方改革関連法を皮切りに、コロナ禍などの影響で人々のはたらき方は絶えず変化を続けています。
そこで私たちパーソルグループでは、報酬や社会的地位などの仕事における客観的なWell-beingとは異なるもうひとつの指標として、「はたらく」こと自体を通してその人自身が感じる主観的な幸せや満足感を“はたらくWell-being”と定義。2020年からGallup World Pollを通じて日本と世界150の国と地域を対象に、“はたらくWell-being”の状況を把握するグローバル調査を開始しました。
最大の目的は、パーソルグループが掲げるビジョン「はたらいて、笑おう。」を実現すること。その達成に向け、調査によって蓄積されたデータをあらゆる取り組みに役立てていきます。
実際に、福岡市や富山県といった自治体では、取り組みの中で「はたらくWell-being指標」をすでに活用いただいています。調査はまだはじまったばかりですが、“はたらくWell-being”の実感が少しずつでも高まっていくことで、これからの社会はきっとより良いものになると私たちは信じています。
