組織サーベイとは｜目的やメリット、実施方法をわかりやすく

近年、企業は「変化が常態化する」ビジネス環境の中に置かれています。このような潮流の中、価値観やはたらき方、年代など多様化するメンバーで構成される組織の状態は、ますます捉えにくいものとなっています。

一方、企業が競争力をより高め、ありたい姿を実現するためには、現状の組織の状態がどのようになっているのか、客観的に捉え、具体的な打ち手を展開していくことが重要となります。

本記事では、現状把握の手法の1つである組織サーベイについて分かりやすく解説するとともに、調査実施の流れやおさえておきたい実践的なポイントを紹介します。

組織サーベイとは？

組織サーベイとは、企業が組織の現状を可視化するために実施する調査のことを指します。集計・分析をして得たサーベイ結果を踏まえ、適切な施策を検討・実施し、再度サーベイを行い、施策の効果を検証するというサイクルを回すことで 、確実な課題解決や組織開発へとつなげていきます。

本章では、組織サーベイとは何か、注目される背景や実施する意義はどういうものかについて説明します。

組織サーベイとは

組織サーベイとは、目に見えづらい組織の現状を可視化するために、企業が従業員に対して実施する調査のことです。組織の現状を把握する場面や、取り組んできたことの効果を測定する場面で実施します。職場の雰囲気やコミュニケーションの実態、価値観などについて、従業員の声を収集し、結果を分析することにより、組織課題を明確にしていきます。そして、組織開発など課題解決の方向性を見極めていくことにつなげます。

組織には、「見える（見えやすい）側面」と「見えない側面」の2種類があると言われています。組織サーベイでは、見えない側面の現状を確認していきます。

組織体制や理念など、見える側面の変革のみを重視して推進すると、得られる成果が短期的なものになってしまったり、従業員のやらされ感が強くなったりしてしまいます。結果、本質的な課題解決には至らず、かえって組織の硬直化を招いてしまう恐れがあります。従業員一人ひとりの当事者意識を醸成し、本質的な課題解決につなげるためには、「見える（みえやすい）側面の変革」と「見えない側面の変革」を両輪で捉え、推進することが肝要です。

しかしながら、「見えない側面」は言葉の通り、目に見えにくいものです。従って、組織サーベイなどを用い、現状を可視化することが重要となるのです。

組織サーベイが注目される背景

組織サーベイが注目されるようになった背景には、従業員一人ひとりの「想い」や「モチベーション」といった、目に見えない要素に企業が関心を寄せるようになったことがあげられます。

現代のビジネス環境では、さまざまな物事が目まぐるしく変化しています。はたらく個人に対しても、状況の変化を素早く察知し、それぞれが時代や変化に適応することが求められるようになりました。

しかし、個人の義務感や責任感だけでは、高いパフォーマンスを発揮し続けることが難しくなっているという現実もあります。従業員一人ひとりが「チャレンジしたい」「頑張りたい」といった内発的なモチベーションを持つことが、高いパフォーマンスの源泉となってくるのです。

組織サーベイを実施する意義

組織サーベイを実施する意義には大きく分けて「現状把握」と「効果測定」の2つがあります。

組織の課題解決プロセスは、組織のありたい姿や目指すことなどのゴールを明確にすることから始まります。そして、ゴールと現状のギャップを埋めていくために、最適な取り組みを展開し、未来像として描いていたゴールを段階的に実現していきます。

このプロセスの中で、組織サーベイは現状を把握するフェーズと、各段階ごとの到達状況を把握する（効果測定）のフェーズで実施します。

このように、組織サーベイを単独の施策として捉えるのではなく、一連の組織開発の流れの中で位置づけていくことが重要です。

組織サーベイの実施方法

組織サーベイには、一般的にセンサスとパルスサーベイの2種類の実施方法があります。それぞれの特徴を見ていきましょう。

センサス

半年から1年に一度行われる調査で、実施頻度が少ない分、設問数が50～150問ほどとボリュームがあるのが特徴です。調査内容が豊富なため多角的な分析が可能となっています。半面、回答する従業員に負荷がかかることや分析に時間がかかる点がデメリットです。

パルスサーベイ

1週間から1カ月に一度といった短期間で繰り返し実施する調査です。設問数は10問以下のものが大半で、近年注目されるようになりました。

パルスサーベイには、組織の問題点をスピーディーに把握できるメリットがあります。ただし、設問数が少ないことから浅い内容にとどまるため、面談など他の方法と併用することが望ましいとされています。

組織サーベイの種類

本章では、センサスサーベイに注目し、代表的な2つの組織サーベイについて説明します。以前の組織サーベイは従業員満足度調査が主流でしたが、昨今では組織成果への影響という観点からエンゲージメントサーベイへの関心が高まるようになりました。それぞれの特徴を見ていきましょう。

1．従業員満足度調査（ES調査）

従業員満足度調査（ES調査）は、意識調査、モラールサーベイとも呼ばれます。はたらきやすい職場づくりに向けた待遇面や従業員の満足要素と不満要素の把握や、集団の士気の状態の確認をするための調査です。次に述べるエンゲージメントサーベイよりも広い意味での「満足度」や「組織の活性度」を測る手段になります。

2．エンゲージメントサーベイ

エンゲージメントとは、企業と従業員の目指す方向性が一致し、相互信頼関係の下で “約束”をしている状態を指します。エンゲージメントサーベイは、従業員が主体性や情熱をもって仕事に取り組み、組織目標の達成に関与できているかどうかを測定します。

一般的に、エンゲージメントの高い企業は離職率が低く、顧客の満足度も高いとされています。企業が社員のエンゲージメントを高め、組織を活性化し、個人と組織の成長につなげるためにエンゲージメントサーベイを活用します。

なお、昨今は、従業員満足度調査とエンゲージメントサーベイを折衷したような形で実施する企業が増えています。

いたずらに設問だけ組み合わせてサーベイを実施すると、後々の分析に影響を来す場合がありますので、サーベイ実施目的や設問全体構成を充分に検討することが必要です。

組織サーベイを行う3つのメリット

組織サーベイを行うメリットを3つご紹介します。サーベイはあくまでも課題発見の手段に過ぎません。以下の直接的なメリットを理解したうえで、組織課題を解決するためには結果の分析、施策の実行などのサイクルを回していくことが重要となります。

課題の早期発見につながる（経営人事として）

組織サーベイの最大のメリットは課題の早期発見にあります。組織の抱える課題は、目に見えるものと見えないものに大別されます。目に見えないものというのは、個人の価値観や組織のマネジメント力、社員間のコミュニケーションの実態などです。

組織サーベイを行うことにより、こうした目に見えにくい課題を早期発見し、施策検討、実施にいち早く着手することにつながります。その結果、トラブルを未然に防止したり、最小限にとどめたりすることができます。

課題解決の精度が向上する（経営人事として）

調査結果をデータとして客観的に把握、分析することにより、今まで認知できていなかった潜在的な課題や改善点を明確にすることができます。また、感覚的に捉えていた課題をつぶさに羅列することも可能になります。

ただし、組織サーベイなどの量的調査によって得た情報は、サーベイの実施前後で意識に変化が生じる可能性があります。量的調査のみでは情報に限界があるため、別途質的調査を実施して数値からは見えない意識の変化を捉えることが重要です。

正しく現状を把握することで、より具体的な打ち手を検討したり、取り組みの優先順位付けをしたりすることができるようになります。結果として、課題解決の精度が向上し、効率よくゴールに向かうことができます。

思考の枠組みを外すことができる（現場として）

現場でより良い組織づくりに向けた対話を行おうとしても、感覚的に捉えていることのみで対話を進めると、予定調和的な話に終始してしまったり、新たな発想や視点が出てこなかったりと、本質的な議論にならないことが間々あります。「対話疲れ」というような言葉も耳にします。

しかしながら、サーベイ結果という普段とは異なる性質の情報を眺めながら対話をすることで、いったん既存の思考の枠組みからリセットされ、新しい視点で組織の問題を捉えることができるようになります。これにより、話し合うべき本来のテーマに正面から向き合うことができ、新たな解決策を打ち出すことにもつながります。

組織サーベイを行う3つのデメリット

組織サーベイを行う3つのデメリットを紹介します。

実施コストがかかる

サーベイの実施には当然コストがかかります。少しでも費用を抑えたい場合は、設問内容がパッケージ化されたツールを導入するなどの工夫が必要です。

社員の負担になる

多忙な業務を行う中で回答いただくことは、社員にとって負担をかけてしまうという一面もあります。回答に時間がかかり、本来の業務ができないという事態を避けるため、調査の実施時期には特に注意します。余裕がない状態では、本音の回答が得られない可能性もあります。繁忙期を避けて実施する、他施策との重複感がないように調整する、など配慮しましょう。

従業員の不満につながる可能性がある

組織サーベイは、調査実施目的を明確に示し、従業員の主体的な参画を促すものにしないと、やらされ感ばかりが残り、その結果、組織への不満につながる可能性があります。

また、ネガティブな設問ばかりで構成していると回答しているだけで、不満が呼び起こされたり、疑心暗鬼になってしまうこともあります。

このあたりを考慮することも大切なポイントとなります。

組織サーベイ実施の流れ

組織サーベイの流れを解説します。以下5つの流れをおさえることで、効率的なサーベイ実施につながります。自社で導入する際の参考にしてください。

1．組織課題の分析

組織として解決したい課題を洗い出し、組織サーベイの実施目的を明確化します。

• • 従業員の定着率を高める
  • 職場環境を改善する
  • 従業員満足度を高める　など

課題を洗い出した後、課題に対する仮説を立てます。例えば「従業員の定着率が低い」という課題に対しては「ワーク・ライフ・バランスが悪いのではないか」「やりがいが感じられていないのではないか」などが考えられます。

2．調査項目の設計

次に調査項目を設計します。設計次第で得られる結果の精度が変わるため、設問の設計は非常に重要です。組織サーベイは定点観測が基本のため、設問内容は繰り返し使用されます。

一から設問を設計することはリソースの面からも困難なため、ある程度パッケージ化されたモデルを活用すると良いでしょう。例えば、パーソル総合研究所が提供する組織サーベイ（センサス）の「OD-ATLAS」では、以下のような設問項目を設けています。さらに、サーベイだけではなく、その後の職場単位のフィードバックへと繋ぐソリューション構成としています。

3．サーベイ方法の検討

設問内容を決めた後、組織サーベイの対象者や実施頻度、実施方法を決めます。調査の実施方法は、オープンアンケートとクローズドアンケートの2種類から選択します。

オープンアンケート

無記名で行う調査を指します。個人が特定されないため、従業員の心理的負担が比較的少なく、率直に回答しやすいと言われている方法です。準備段階でリストの作成がいらないため、企業側の負担が少なく済みます。

ただし、部署別、年代別など予め設定した属性項目のみの分析となり、調査実施後に、他の切り口で分析することはできません。また個人を特定されない分、無責任な回答が返ってきたり、属性のインプットを誤って回答されたりするケースもあります。重複回答が発生する可能性もあります。

クローズドアンケート

記名式で実施する調査で、回答者と属性情報の正確性が保たれます。様々な切り口から詳細に分析をすることが可能です。また、回答内容に責任感がうまれ、有意な回答が集まる傾向があります。

オープンアンケート、クローズドアンケートそれぞれにメリット・デメリットがあります。調査目的、企業風土などと照らし合わせながら、最適な方法を選択することをおすすめします。

4．実施、収集、分析

サーベイを実施し結果が取集できたら、分析を行います。ポイントは組織サーベイを実施する目的に照らし合わせて分析を行うということです。調査結果の良し悪しの議論に留めず、調査結果はあくまで現在地点と認識し、ありたい姿を実現するためにどのようなことが必要なのか、議論することが重要になります。

5．改善策の立案と実行

調査結果をもとに、改善策を立案、実行します。解決の糸口としては「会社サイド（経営、制度、仕組み）として変革するもの」と「現場レベルで対話を深めて変革するもの」に大別されます。

例えば、パーソル総合研究所が提供する組織サーベイ「OD-ATLAS」では、職場長に対するサーベイ結果を用いたフィードバックまでを一気通貫で実施します。フィードバックの中では組織サーベイを用いた問題の可視化や対話について学びを深め、実際に組織サーベイ結果をじっくりを読み込み、自職場の課題の可視化を行います。またサーベイ結果を職場に持ち帰り、職場の関係者一同で真剣勝負の対話を行う「ガチ対話」を実践します。
加えて、実践のフォローアップを実施し、継続的に課題解決を支援するケースもあります。

なお、この「ガチ対話」では、あくまで自分たちが影響を及ぼせる事柄（変えられる事柄）に意識を向けることがポイントになります。「会社サイドとして変革するもの」に関する議論に終始してしまうと、評論家的な意見が集まる場になってしまったり、かえって不平不満が増幅してしまうことにつながりかねません。

一方で、「会社サイドとして変革するもの」については、組織から何らかのメッセージを発信する必要があります。調査後すぐに改善案を実施できない場合でも、改善目安の時期や企業の対応方針を従業員へ示すだけで、従業員の士気は変わります。企業として結果を真摯に受け止め、問題点を改善する意思があると示すことが重要です。

これらのようなサーベイの結果を踏まえた改善案の検討、実施を行った後に再度同様の内容でサーベイを行うことで施策の効果を検証することが可能となります。現状把握と効果検証のサイクルを回していくことで確実な課題解決や組織開発の実現が可能となるのです。

組織サーベイの実施ポイント

組織サーベイを実施するうえで注意すべきポイントを解説します。以下の要点をおさえて有効に活用しましょう。

目的を明確化し共有（周知）する

目的を明確化し従業員へ向けて共有することが重要です。「何のためにやるのか」「自分たちや組織にとってのメリットは何か」など、企業の意図をはっきりと示すことで、従業員のサーベイに対する意識が高まり、率直な回答を得やすくなります。

目的が不明瞭なままでは、取り組む姿勢もおざなりになりがちです。組織サーベイ実施の目的などの情報共有を行い、従業員の本音を引き出しましょう。

目的に応じて適切な設問や属性を設定する

サーベイは設問として聞いたことしか分かりません。サーベイ実施の目的に応じて、抜け漏れなく、具体的に必要な情報が得られる設問を設計しましょう。

また、分析することを視野に入れ、原因となる要素が探せるよう、網羅性を意識することも重要なポイントになります。

また、オープンアンケートであれば、分析を見越した属性を設定することが鍵となります。

調査が業務の負担にならないよう配慮する

サーベイ実施が、従業員の日常業務の負担にならないよう配慮が必要です。過度な負担感はサーベイに対するやる気を阻害し、組織サーベイの回答率低下を招きます。

設問を設計する際は、回答期間を長めに設定する、負担感の少ない設問量に決める、といった工夫を行いましょう。

収集した情報を開示する

組織サーベイを実施するうえで、最も良くないのは「調査のやりっぱなし」です。まずは、回答にご協力いただいた従業員の方々に調査協力のお礼といった簡単なメッセージでも構いませんのでサーベイ実施後に、会社として何かしらのアクションを取りましょう。

調査結果の情報公開については、傾向やサマリーレベルの大まかなものでも良く、すべての情報を全従業員へ一様に開示しなければならないということではありません。ポイントは「どの情報」を「どの部署」の「どの階層」まで公開するかという点を、企業として明確にしたうえで組織サーベイに取り組むということです。

組織サーベイの結果は、あくまでも現在地点を表すものです。部署間や属性ごとに優劣をつけるものではありません。今ある地点から、ありたい姿へ向けてどうすれば良いかを建設的に解決していくための、一指標に過ぎないのです。

組織サーベイに関するご相談はパーソルグループへ

パーソルグループでは、さまざまなサーベイメニューを取り揃えています。また、独自に開発した調査内容を活用し、導入・実施の負荷を軽減するとともに、現状・課題の把握に役立つレポートを提供します。

【パーソルグループの実施するサーベイメニューの例】

• • はたらく人のエンゲージメントを高めるワークショップ「エンゲージメントナビ」
  • 人と組織の現状を把握するための「Well-beingサーベイ」
  • 対話を通じて問題を解決し、組織の未来を想像していく「OD-ATLAS」

組織サーベイの実施はもちろん、事前の課題ヒアリングや調査結果の分析・報告・課題形成ワークショップなど、企業の課題に応じたコンサルティングを組み合わせたご提案も可能です。現状把握と効果検証のサイクルを回し、確実な課題解決や組織開発を実現したい方は、パーソルグループにご相談ください。

まとめ｜組織サーベイの実践は組織の成長に大きく寄与する

組織の現状が把握しづらくなっている昨今、組織サーベイへの期待はさらに大きくなっていきます。

しかしながら、組織サーベイ単体は伝家の宝刀にはなり得ません。サーベイ実施目的から結果の活用まで見越して企画をし、従業員を巻き込んだ一連の取り組みとして展開していくことが重要です。

単なる調査で終わらせることなく、目的や結果の共有、現場での対話、改善策の実施を通して、自発的な組織開発の取り組みへと発展させ、持続可能な企業の成長に活用しましょう。

監修・インタビュー

よくあるご質問

Q1.組織サーベイとは何ですか？

A1.組織サーベイとは企業が見えない組織の現状を可視化するために、従業員へ実施する調査のことです。調査結果を活用することにより、企業課題の解決や組織開発へとつなげます。

>>組織サーベイとは？

Q2.組織サーベイのメリットは？

A2.組織サーベイを行うメリットは主に3点です。

1.課題の早期発見につながる
2.課題解決の精度が向上する
3.思考の枠組みを外すことができる

>>組織サーベイを行う3つのメリット

Q3.組織サーベイを実施する際のコツを教えてください

A3.組織サーベイを実施するコツは以下の4点です。

・目的を明確化し共有（周知）する
・目的に応じて適切な設問や属性を設定する
・調査が業務の負担にならないように配置する
・収集した情報を開示する

>>組織サーベイの実施ポイント