オンライン研修とは?ニューノーマル時代のスタンダードな研修、メリットや実施方法を解説

人材・組織 人事

オンライン研修とは、インターネットを通じて遠隔で行う研修で、コロナ禍を機に導入する企業が増加しています。知識・技術習得型の研修に向き、対面でない分ワークショップ型などでは講師側に工夫が必要です。この記事では導入のメリット・実施方法、運営時の注意点を分かりやすく解説します。

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目次

オンライン研修の概要と導入状況

オンライン研修とは何か

オンライン研修とは、インターネットを通じて遠隔で行う研修のことです。講師・受講者はそれぞれPC・タブレットを利用し、インターネットがつながるところであれば、自宅に限らず、どこからでも参加することが可能です。

オンライン研修には、講師・受講者が同時に接続して行うライブ配信のタイプと、あらかじめ録画したものを配信するタイプがあり、後者は特に「eラーニング」と呼ばれることがあります。またWeb(ウェブ)を用いることから、Webセミナー、ウェビナーなどと呼ばれることもあります。

オンライン研修が注目されている理由

オンライン研修が注目されるようになった背景には、コロナ禍の影響があります。よく知られているように、新型コロナウイルス感染のリスクが高いのは「三密」(密集・密接・密閉)がそろった場所です。つまり「換気が悪く」「人が密に集まって長い時間を過ごすような空間」「不特定多数の人が接触するおそれが高い場所」を避けなければいけません。

講師・受講者がリアルの場に集まって行う従来型の研修では、三密回避が困難です。そこで導入が進んだのがオンライン研修です。厚生労働省も「新しい生活様式」として「テレワークやローテーション勤務」「会議はオンライン」とするよう促しています。

オンライン研修の導入状況

パーソル総合研究所が行った「第四回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」において、コロナ禍における研修実施実態を聴取したところ、全研修の平均で「オンラインと対面を組み合わせて実施」が最も多く、全体の28.0%を占めました。これはリアルとオンラインを併用する、いわば「ハイブリッド」型の研修です。なお、中途・新卒入社者、管理職、幹部層向けの研修では「すべて対面で実施」との回答が「すべてオンラインで実施」の回答を上回っています。

また同調査では、2021年以降に実施予定の研修実施方法についても聴取しました。ここではワクチン普及後も「オンラインと対面を組み合わせて実施」が最も多い回答に。ただし「すべて対面で実施」と答えた企業の割合は、ワクチン普及前よりも増えました。

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コロナ禍における企業のオンライン研修実施状況

コロナワクチン普及後の研修実施見込み

オンライン研修のメリット

オンライン研修の特徴

オンライン研修の最大の特徴は、場所を問わず誰でも参加できることです。ただし参加者は、PC・タブレットやWi-Fiなどインターネット通信環境など、ハード面を整えておく必要があります。デジタルデバイスの扱いに不慣れな参加者も含まれている可能性を考慮して、ツールの使用法などのマニュアルを参加者に配っておくケースもあります。

また「対面ではない」という特性上、オンライン研修に向く内容と、向かない内容がある点は、注意しなければいけません。例えば、講師から受講者へ一方的に話をする講義形式は知識・技術の習得を目指す研修には向いていますが、参加者同士がコミュニケーションを取りながら行うワークショップ形式の研修を行うには、工夫を要します。

最近のWeb会議ツールも進化しており、以前に比べてワークショップを行う際の不具合もだいぶ解消されています。ただ、「対面ではない」故の弱点を補う工夫が求められます。オンライン研修の弱点のひとつに受講者の反応が分かりにくいことがあげられます。受講者が研修内容を理解しているかモニター越しに観るのは不可能ですから、リアルタイムではなかなか把握できません。ロールプレイングをやりたくても「うまい人をみつけたら皆の前で演じてもらう」といった臨機応変な対応が難しいでしょう。受講者の中から代表者を選抜するような場合は、研修の前に事務局に人選を依頼しておく、受講者の理解が難しそうなところは後で録画を視聴するよう促すなど、対策を講じておきましょう。

オンライン研修のメリット

オンライン研修を導入するメリットを整理すると、次のとおりです。

【企業側のメリット】

三密を避けるなど新型コロナウイルス感染防止に効果
オンライン研修なら人との接触を避けられるため、コロナ禍においても実施が可能です。
従業員の移動コスト、宿泊費・会場費などが不要
従来、研修所が遠方にあるケースでは参加者の移動コストや宿泊費がかさんでいました。オンライン研修ならどこからでも参加できるため、こうしたコストが不要となります。
従業員教育を地域差なく行うことができる
従来、研修の会場から離れた拠点に勤務しているために「研修を受けられない」従業員が生じる恐れがありました。オンライン研修は、こうした地域差も解消できます。
【従業員側のメリット】
三密を避けるなど新型コロナウイルス感染防止に効果
オンライン研修ならば、従業員も安心して参加できます。
遠隔地からでも参加可能
インターネットにつながる環境さえあれば、遠隔地からでも研修に参加できます。
チャットなどを活用してその場での質問も可能
対面での研修では、講師の話をさえぎって質問を投げかけるのは難しいものです。一方、オンライン研修ではチャットの活用でリアルタイムに質問することができます。
録画を繰り返し視聴することで定着率アップ
研修の録画を見返すことで、研修内容の理解度が増し、定着率もアップします。
リラックスした環境で受講ができる
多くのケースは自宅での受講となり、その分リラックスした環境下での研修が可能になります。

オンライン研修の導入方法と運営上の注意点

では、オンライン研修はどのように導入するのでしょうか。

自前で行う場合

自前で実施する場合は、以下のステップが必要になります。

(1)Web会議システムの導入
オンライン研修にはWeb会議のシステムを活用するのが一般的です。ただし、Web会議システムにも複数のサービスがあります。各サービスの内容やコストなどを比較し、自前で行う場合の規模なども勘案して決定・契約しましょう。

(2)ハード面の用意
インターネットにつながったPCやタブレットがあれば実施できるのがオンライン研修ですが、全ての受講者が等しく環境を整えているわけではありません。なかにはデジタルデバイスの扱いに不慣れな受講者もいます。場合によっては、PC・タブレット、USBカメラ・マイクを支給したり、ネット通信環境の整備支援を行ったり、Web会議システム・ツールのインストールと設定、動作確認をしたりといったサポートをしましょう。

(3)操作マニュアルなどソフト面の整備
研修当日の接続方法やWeb会議システム・ツールの基本的な使用方法の事前開示、講師との事前打ち合わせ・資料作成など、研修当日の流れをスムーズにするための準備を行います。

外部にアウトソースする場合

外部にアウトソースする場合は、以下のステップが必要です。

(1)サービス会社の比較・検討
自社の求める研修内容、研修対象を扱っているオンライン研修サービスを探します。複数ある場合は、受講環境やコストを勘案して、1つに絞ります。

(2)研修プラン策定
サービス会社によっては、基本的な研修内容をカスタム可能な場合もあります。自社の求める内容・対象にしたがってプラン・テキストなどを細かく策定します。

(3)自前で行う場合と同じハード面・ソフト面の整備
研修当日の流れをスムーズにするため、PC・ネット環境などのハードの設定と操作方法、アクセス日時の事前の通知、資料作成などを行いますが、サービス会社には通常ノウハウがありますので、ある程度運用を任せることが可能になるでしょう 。

オンライン研修を運営する際の注意点

さまざまなメリットがあるオンライン研修ですが、普及してまだ日が浅く、実施する企業側も、講師・受講者も、試行錯誤している段階です。

その中で最大のネックは通信環境です。PCなどのハード面はもちろん、通信環境が悪いと途中で映像が止まったり音声が途切れたりし、十分な研修効果が上げられないこともあります。またWi-Fiよりも有線ケーブルの方が安定することが多いようです。

ツールの基本的な使用方法や、音声のミュートやファイル共有の仕方、バーチャル背景の設定方法、Web会議参加のマナーなど、オンライン研修のテクニカルな部分については、最低限のトレーニングを行うか、ノウハウをまとめておく必要があります。

講師(サービス会社)との事前擦り合わせも、対面で研修を行う際以上に、綿密に行うべきです。求める研修内容・対象に応じたプランに沿った研修項目を策定し、テキストを作成しなければ、期待する効果が上がりません。

コロナ禍で導入企業増。事前準備を怠らず効果を上げよう

オンライン研修を実施する企業がコロナ禍以降、増加しています。新型コロナウイルス感染予防をはじめ、遠隔地から参加できることなど、さまざまなメリットを期待できるからです。ただし、オンラインが向かない内容の研修もありますし、対面での研修以上に事前の準備が必要です。オンライン研修のデメリットを補いながら実施しましょう。

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インタビュー・監修

中村社会保険労務パートナーズ代表、特定社会保険労務士・人事コンサルタント

中村 俊之

人事労務畑の仕事に40年の経験、会社の実態に沿ったベストソリューション(問題点の解決)を得意とし、企業研修は年50回程度行う。人事制度・賃金制度等処遇制度の構築、人事考課制度の構築・考課者研修、労働相談、就業規則その他規程の作成・見直し、目標管理制の構築・研修、階層別(部長級・課長級・係長級・新入社員)教育訓練ほかに対応。主著に『やさしくわかる労働基準法』(監修、ナツメ社刊)ほか

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