人事データ活用がもたらす組織イノベーション

近年、人事の領域でも注目が高まっている「データ活用」。テクノロジーの発展により、人事の業務においても、データを使い、業務の効率化や成果アップにつなげられることが分かってきました。

さらに、社会とビジネス環境の急速な変化にともない、人事の役割は個々の人材が能力を最大限に発揮し活躍できる状況をつくり出すことで経営に貢献するといった、より戦略的な方向にシフトしてきています。

本記事では、こうした背景から注目されている人事の「データ活用」について、具体的な手法やメリットなどを見ていきます。

人事領域における「データ活用」とは

人事データとは、企業の持つ人材にまつわるすべてのデータです。

社員の氏名や学歴、所属や給与情報といった基本的な情報から、持っているスキル、過去の業績に加え、適性検査や360度評価といったサーベイで収集された情報などが含まれます。

人事データの活用方法

それでは、実際に人事データを活用してどのようなことができるのでしょうか。最近の人事課題のトレンドにあわせて解説します。

1．採用

自社にマッチした、活躍できる人材を採用したいというのは、多くの企業が抱える課題です。

人事データを活用することで、現在在籍しているハイパフォーマーのデータを分析し、どんな特徴を持った人物なのか、なぜ活躍できているのか、採用時にどのような特徴があったのかなどを分析できます。その結果、採用すべき人材の要件を明確化し、採用精度を向上させることができます。

2．離職防止

前述のハイパフォーマー分析と同様に、「辞めていく人はどのような人か」をデータから読み取り、傾向を掴むこともできます。退職前に表われる前兆やサインのようなものを事前に把握することで、新たな離職予備軍を見つけ出し、ケアすることで離職防止につなげることができます。

具体的には、勤怠情報や適性検査などのデータが用いられますが、在籍者と違って退職者のデータは揃えるのが難しい点が課題です。

3．適所適材の配置

社員一人ひとりの能力が最大に発揮され、組織のパフォーマンス向上につながるような“適所適材”の配置のためにも、データは欠かせません。

データを用いることで、あるポジションでは振るわなかった人材が、配置換えにより目を見張るような成果を上げることは珍しくありません。複合的なデータの活用はバイアスのかからない客観性、公平性をもたらします。

4．人材育成

人事データがデータベースで一元管理されていれば、従業員の実績やキャリアプランなどが一望でき、一人ひとりに必要な研修、能力開発を個々に実施することができます。また、研修後のデータを実施前後で比較することで、一人ひとりに合わせたより適切な育成プランを検討することができます。

以上のことから、人事データを活用することで以下のようなメリットが期待できます。

組織運営にあたって「採用すべき人物像」「離職者の兆候」「研修受講とその後のパフォーマンスの因果関係」など、人材のポイントとなる事象をデータ化して適切に認識しておくことは、今後の対策や改善策を練るためには必要不可欠です。また、評価や人事異動の決定プロセスに透明性が高まり、社員の納得感が得られることにより、モチベーションやエンゲージメントの向上にもつながります。

人事データの活用は人事領域にとどまらない

人事データは、人事部門以外にも活用するメリットがあります。

例えば、経営層が人事部門と共有している人材への課題（優秀な人材を確保し続けること、経営幹部候補の発掘、働き方改革など）について、必要なデータを必要な時に見ることができれば、意思決定のスピードアップにつながります。

また、現場とデータを共有することで、現場でのマネジメントの改善が見込まれ、離職防止や人材育成に活かすことができます。人事にとっては、現場の状況をモニタリングすることで、これまでは現場止まりになっていて、吸い上げられていなかった情報を収集することにも役立ちます。

人事データは個人情報であるため、「どのデータを、誰に対して公開するか」といった線引きが、必須になります。しかし、公開可能なデータに関しては共有をすることで、組織を横断した人事データの利活用ができるという非常に大きなメリットがあります。

また、人事データを人事部門だけで運用するのでなく、それぞれの役割に応じたデータのアウトプットとインプットがシステム的に統合されることにより、データの蓄積量は増え、データ分析の精度をより高めていく循環が生まれます。

人材をマネジメントする意義

これまで見てきたように、経営資源としての「人」の価値が高まっている現代、人材一人ひとりのスキルや経歴、特性、キャリア志向、モチベーションや健康状態など、その人の持つあらゆる情報を勘案することが大切になってきています。一人ひとりに沿ったマネジメントにより、パフォーマンスを最大化させ、成長できる機会を与え、長きにわたって活躍してもらえるような人材・組織マネジメントを行うことは、自社の事業戦略の実現に非常に重要な役割を担っているのです。

こうした、戦略的で効率的な人事活動を行う手段として、人事データを活用するというアプローチは非常に有効だと考えられます。

また、最近ではこうした人事データの組織横断的な活用とカスタマイズされた人事・組織マネジメントを行うための「タレントマネジメントシステム」にも注目が高まっています。

人事データを活用するためには、ただ単にデータを集め、集結すれば済むという話ではありません。なぜなら、データを活用するのは、戦略的な人材マネジメントを行い、組織経営に貢献することが目的だからです。目的のないデータ管理を人事部門だけの閉じた領域で行なっても人事管理の域を出ることはありません。

人事データを目的に沿って使えるようデータを収集し、一元的な管理システムを構築することは労力もコストもかかることです。しかし、これからの時代、人事データはいかにあるべきかを考え、上流から一体となって取り組むことが、企業の成長を支え、競争優位性を左右するポイントとなるのではないでしょうか。