DX研修とは？目的や研修内容・カリキュラム例、進め方を解説

ビジネス環境やデジタル技術が急速に変化する中、企業がDXを推進するためには、デジタル技術の導入だけでなく、それを活用して業務やビジネスを変革できる人材の育成が欠かせません。そのための手段の一つが「DX研修」です。

一方で、DX研修の実施を検討する際には、
・DX研修では具体的に何を学ぶべきかわからない
・経営層や管理職、一般社員など、対象者ごとにどのような研修が必要かわからない
・研修で学んだことを実務やDX推進につなげる方法がわからない
といった悩みを抱える企業も少なくありません。

DX研修は、単にDXやデジタル技術についての知識を学ぶだけではなく、自社のDXの目的や対象者の役割・スキルレベルを踏まえて内容を設計し、学びを実務での行動や取り組みにつなげることが重要です。

本記事では、DX研修の目的や必要性をはじめ、経済産業省が策定した「デジタルスキル標準」をもとに、DX研修で身につけたい知識・スキルや対象者別の研修内容、カリキュラム例を解説します。さらに、DX研修の進め方や成果につなげるためのポイント、研修の選び方についても紹介します。

DX研修とは

DX研修とは、DX（デジタルトランスフォーメーション）についての基礎知識や、DXに取り組むうえで必要なマインド・スタンス、データやデジタル技術を活用するための知識・スキルなどを身につける研修です。

DXとは、データやデジタル技術を活用して、業務やビジネスモデル、組織などを変革し、企業の競争力を高めていく取り組みを指します。DXを実現するためには、一部のDX推進担当者だけではなく、経営層や管理職、現場の社員などがそれぞれの役割に応じた知識・スキルを身につけ、DXを自分事として捉えることが重要です。

そのためDX研修では、全社員を対象としたDXリテラシーの習得から、DX推進を担う人材に必要な専門的なスキルの習得まで、対象者や育成目的に応じて研修内容を設計します。

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DX研修の目的

DX研修の目的は、社員一人ひとりがDXへの理解を深め、それぞれの役割に応じて必要な知識・スキルを身につけ、自社のDX推進につなげることです。

必要な知識・スキルは、研修の対象者によって異なります。例えば、全社員にはDXを自分ごととして捉えるための基礎的なリテラシーが求められる一方、DX推進担当者には、ビジネス変革やデータ・デジタル技術の活用など、DXを実践するためのより専門的なスキルが必要です。

こうした人材を社内で育成することが重要となる背景の一つに、DX人材の不足があります。総務省の「令和6年版 情報通信白書」によると、日本企業がDXを進める際の課題として、41.7％が「人材不足」を挙げています。

DX人材を外部から採用する方法もありますが、DX人材の確保が難しい中では、既存の社員を育成することも重要な選択肢となります。自社のDXの目的や社員の役割に合わせて必要な知識・スキルを身につけてもらい、実際の業務やDX施策で活用できる状態を目指すことがDX研修では重要です。

企業にDX研修が必要な理由

DXを推進するためには、デジタル技術に詳しい一部の人材だけでなく、経営層から現場の社員まで、それぞれの役割に応じてDXへの理解や必要なスキルを身につけることが重要です。

また、外部のDX支援サービスを活用する場合でも、すべてを外部に任せるのではなく、自社にもDXに関する知識やノウハウを蓄積し、継続的にDXを推進できる体制を整える必要があります。

ここでは、企業にDX研修が必要とされる主な理由を解説します。

全社的なDXリテラシーを高めるため

DXは、一部のDX推進部門だけで完結する取り組みではありません。経営層がDXの必要性や自社におけるDXの方向性を理解し、管理職や現場の社員もデータやデジタル技術を活用しながら、業務やサービスの変革に取り組むことが求められます。

しかし、社内でDXに対する理解や知識にばらつきがあると、「自社がなぜDXに取り組むのか」「自分の業務とDXがどのように関係するのか」といった認識を共有できず、全社的な取り組みを進めにくくなります。

DX研修を通じて、DXの背景や目的、データ・デジタル技術の基礎知識などを学ぶことで、社員がDXを自分事として捉えやすくなります。自社におけるDXの目的や方向性について共通認識を持ち、組織全体のDXリテラシーを高めることが、DXを推進する土台となります。

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DXを推進できる人材・ノウハウを社内に蓄積するため

DXを進める際には、コンサルティングやシステム開発など、外部のDX支援サービスを活用することも有効です。一方で、開発や運用を外部に任せきりにすると、DXに関する知識や運用ノウハウが社内に蓄積されず、特定の外部企業に依存してしまう可能性があります。

また、DXは一度システムやツールを導入すれば完了するものではありません。ビジネス環境や顧客ニーズ、デジタル技術などの変化に合わせて、自社の業務やサービスを継続的に見直していく必要があります。

そのため、外部の専門家を活用する場合でも、自社のビジネスや業務を理解した社員がDXに必要な知識・スキルを身につけ、社内にノウハウを蓄積していくことが重要です。

DX研修を継続的に実施し、DXを推進できる人材を社内で育成することで、外部の知見も活用しながら、自社で主体的にDXを進められる体制づくりにつながります。

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DX研修で身につけたい知識・スキル

DX研修の内容を検討する際には、DXを推進するためにどのような知識・スキルが必要なのかを整理することが重要です。

その際に参考になるのが、経済産業省が策定した「デジタルスキル標準」です。デジタルスキル標準は、すべてのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルを示す「DXリテラシー標準」と、DXを推進する人材の役割や必要な知識・スキルを示す「DX推進スキル標準」の2つで構成されています。

DX研修を設計する際にも、全社員に共通して求めるリテラシーと、DX推進を担う人材に求める専門的なスキルを分けて考えることが重要です。

全社員に求められる「DXリテラシー標準」

DXリテラシー標準は、すべてのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルを示したものです。一人ひとりがDXを自分事として捉え、自社のビジネスの変革に向けて主体的に行動できるようになることを目指しています。

そのため、DXリテラシー標準はDX推進担当者だけではなく、経営層や管理職を含む全社員を対象としたDX研修を検討する際の参考になります。

DXリテラシー標準では、身につけるべき知識・スキルを「Why（DXの背景）」「What（DXで活用されるデータ・技術）」「How（データ・技術の利活用）」「マインド・スタンス」の4つの要素で整理しています。

それぞれの学習のゴールと学習項目例は、以下のとおりです。

	学習のゴール	学習項目例
Why DXの背景	人々が重視する価値や社会・経済の環境がどのように変化しているか知っており、DXの重要性を理解している	・日本と海外におけるDXの取り組みの差 ・顧客/ユーザーを取り巻くデジタルサービス
What DXで活用されるデータ・技術	DXの手段としてのデータやデジタル技術に関する最新の情報を知った上で、その発展の背景への知識を深めることができる	・データの種類 ・データの分析手法 ・データの入力・抽出・加工・出力 ・データの分析 ・AIの最新動向 ・クラウドサービスの仕組み ・ネットワークの仕組み
How データ・技術の利活用	データ・デジタル技術の活用事例を理解し、その実現のための基本的なツールの利用方法を身につけた上で、留意点などを踏まえて実際に業務に利用できる	・AIの活用事例、利用方法 ・セキュリティ技術 ・データ利用における禁止事項・留意事項 ・各種法律・規制に関する知識
マインド・スタンス	社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要なマインド・スタンスを知り、自身の行動を振り返ることができるようになる	・各自が置かれた環境において目指すべき具体的な行動や影響例

例えば「Why」では、社会やビジネス環境の変化とDXの重要性を理解します。「What」ではデータやAIなどのデジタル技術について学び、「How」ではそれらを業務で活用するための方法や、セキュリティ・法律などの留意点を身につけます。

また、知識やスキルだけでなく、変化を受け入れながら新たな価値の創出に向けて行動するための「マインド・スタンス」も重要な要素です。

DX研修では、これらすべてを一律に学ぶのではなく、対象者の役割や自社のDXの目的に応じて、重点的に学ぶ内容を設定することが重要です。

DX推進人材に求められる「DX推進スキル標準」

DX推進スキル標準は、DXを推進する人材の役割や、必要となる知識・スキルを示したものです。

DX推進を担う人材には、DXに関する基礎的なリテラシーだけではなく、自社のビジネスや業務の変革を構想したり、データやデジタル技術を活用して施策を実行したりするための、より専門的なスキルが求められます。

DX推進スキル標準では、DXを推進する主な人材を以下の5つの類型に整理しています。

それぞれの人材類型に求められる役割やスキルは異なります。また、DXは一つの職種や人材だけで実現するものではなく、それぞれの専門性を持った人材が連携・協働しながら推進することが重要です。

そのためDX推進人材向けの研修では、全員に同じ内容を学んでもらうのではなく、自社で担ってほしい役割を明確にしたうえで、その役割に必要な知識・スキルを研修内容に組み込む必要があります。

DX研修の内容例【対象者・役割別】

DX研修で学ぶべき内容は、対象者の役割や求められるスキルによって異なります。研修カリキュラムを設計する際には、「DXリテラシー標準」と「DX推進スキル標準」を参考にしながら、対象者ごとに必要な知識・スキルを整理することが重要です。

ここでは、全社員、経営層、管理職、DX推進担当者、IT部門の社員に分けて、DX研修の内容例を紹介します。

全社員向け

全社員向けにはDXリテラシー標準で定義された能力・スキルを幅広く学習できるプログラムを実施するとよいでしょう。全社的な取り組みとなるDXは、必要に応じて部署間で連携しながら進めていくことが求められます。全社員が一定程度のDXリテラシーを身につけ、共通の言語を持つことで、部署間のコミュニケーションも活性化させやすくなります。

また、集合研修などで自社DXのビジョンを全社員に周知することも重要です。自社のDXの取り組みを社員一人ひとりが理解することで、企業風土が変わっていくきっかけにもなるでしょう。

経営層向け

経営層は目下のビジネスシーンの中で勝ち筋を見極め、DXの戦略やビジョンを社員に提示していく役割を担います。またDX推進担当部署からの提案を受け、正しく意思決定を行っていくことも必要です。

このような役割を担う経営層にとって、DXリテラシー標準のうち、社会やビジネス環境の変化とDXの重要性を理解する「Why」や、変革を推進するための「マインド・スタンス」を身につけることが重要です。

管理職向け

管理職は自分の部署のDXを推進する役割を担うため、各部署が担当する業務やサービスにおいて、どのようにデータ・デジタル技術を活用できるかをイメージできなければいけません。

したがって、管理職向けには、データ・デジタル技術の活用事例に関する幅広い知識や、AIなどの最新技術の動向などが学べる研修を実施するとよいでしょう。できるだけ具体的な知識を学習することによって、データ・デジタル技術を担当する業務やサービス向けにアレンジする能力を身につけられます。DXリテラシー標準においては、「What」や「How」にあたる能力です。

DX推進担当者向け

DX推進担当者は、経営層からの要求を具体的なスキームに落とし込んでいく必要があります。そして、自社DX推進の中核を担う存在として、各部署との連携も行わなければいけないので、DXに関する知識を幅広く身につけなければいけません。

したがって、DX推進担当者はDXリテラシー標準に定義された能力は当然として、DX推進スキル標準で示されたスキルについても学習することが重要です。

ただし、担当者全員が同じスキルを習得しなければならないということではありません。それぞれが担う役割に応じたスキルを身につけさせることが大切です。

先に紹介した5つの人材類型を参考にしながら、役割ごとにスキルの優先度を定義するとよいでしょう。例として、以下の画像は、ビジネスアーキテクト（新規事業開発）が必要なスキルの優先度を示したスキルマップです。

IT部門の社員向け

IT部門の社員は、DX推進部門から提示された要件について、システム開発などによって具現化していく役割を担います。したがって、DX推進スキル標準で定められた5つの類型のうち、特に「ソフトウェアエンジニア」の専門的なスキルを身につけることが重要です。

DX研修の進め方

DX研修を効果的に進めるためには、自社のDXの目的や育成したい人材像を明確にし、必要な知識・スキルに合わせて研修内容を設計したうえで、実務での活用や効果検証まで継続して取り組むことが重要です。

STEP1｜研修の目的・ゴールを明確にする

DX研修を効果的に進めるためには、まず研修の目的を明確にすることが重要です。この段階では、自社がどのようなDXを実現したいのかを整理します。

自社のDXの方向性が明確になることで、育成すべき人材像や、その人材に求められる知識・スキルを具体化しやすくなります。

例えば、「全社員のDXリテラシーを高める」「各部門でDXを推進できる人材を育成する」「データやAIを業務で活用できる人材を増やす」など、研修によって実現したい状態を具体的に設定しましょう。

STEP2｜対象者のDXスキルを把握する

研修の目的・ゴールを設定したら、目標と現状のギャップを把握するために、対象者が現在どのような知識・スキルを持っているかを確認します。

現状を把握する際には、「DXリテラシー標準」や「DX推進スキル標準」などを参考に、スキルマップを活用する方法があります。

対象者のスキルを可視化することで、すでに身につけているスキルと不足しているスキルを整理し、研修で優先的に学ぶべき内容を検討しやすくなります。

一方、DXに関するノウハウが不足している企業では、自社のDXに必要なスキルを整理すること自体が難しい場合もあります。その場合は、外部の専門家の知見を活用することも選択肢の一つです。

STEP3｜必要なスキルと研修内容を設計する

対象者の現状を把握したら、研修の目的・ゴールと現在のスキルとのギャップをもとに、身につけるべき知識・スキルを整理し、研修内容を設計します。

この際、全社員や経営層、管理職、DX推進担当者など、対象者の役割によって必要なスキルが異なる点に注意が必要です。また、同じ役割であっても、一人ひとりのスキルレベルや今後担う役割によって必要な学習内容が異なる場合があります。

対象者やスキルレベルに応じて、基礎知識の習得、実践的な演習、業務課題を題材としたワークなどを組み合わせ、研修内容を設計しましょう。

また、大幅な職種転換を伴う育成を行う場合は、知識・スキルの習得だけでなく、キャリアに対する不安へのケアや学習を継続するための支援も考慮する必要があります。

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STEP4｜研修を実施し、実務で活用する

研修を実施する際は、知識をインプットするだけでなく、学んだ内容を実際の業務で活用できるようにすることが重要です。

例えば、自社の業務課題をテーマにした演習や、実際の業務でデータ・デジタル技術を活用する機会を設けることで、研修で得た知識・スキルを実務につなげやすくなります。

また、研修後も上司や周囲が実践を支援したり、学んだ内容を共有する機会を設けたりするなど、受講者が継続して学びを実践できる環境を整えることも重要です。

STEP5｜効果を検証し、研修内容を改善する

研修を実施した後は、設定した目的・ゴールに対してどの程度の成果が得られたかを確認します。

受講率や研修の理解度だけでなく、必要なスキルが身についたか、学んだ内容が実際の業務で活用されているかなど、研修の目的に応じて効果を検証することが重要です。

効果検証の結果から、研修内容や対象者、実施方法などの改善点を整理し、次回以降の研修に反映します。DXやデジタル技術を取り巻く環境も変化するため、一度研修を実施して終わりにするのではなく、必要に応じて育成内容を見直しながら継続して取り組みましょう。

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DX研修の具体例

DX研修は、研修の目的や育成する人材によって、実施する内容や期間、学習方法などが異なります。

ここでは、DXの企画・実践力を身につける研修と、非IT人材の職種転換を目指す研修の2つを例に、具体的な研修内容を紹介します。

DXの企画・実践力を身につける研修

DX推進を担う人材には、DXやデジタル技術に関する知識だけでなく、自社や顧客の課題を捉え、解決策を企画・実行するためのスキルが求められます。

パーソルグループのDX人材育成サービス「ビルスピ」では、各社の状況や課題、目的などに合わせた研修プログラムを提供しています。

具体的には、以下のようなプログラムがあります。

1日目	AIの基礎講義やオリエンテーション、ChatGPTの活用体験
2日目	DX概論や事例の学習、ビジネスモデル図解によるDXの分析
3日目	ビジネスフレームワークの基礎や市場、自社の分析方法について
4日目	顧客中心設計やペルソナに関する講義、インタビュー設計の重要性
5日目	差別化戦略をはじめとしたビジネス戦略設計の講義、プロダクトグロースステップ
6～10日目	具体的な課題定義やプロジェクトマネジメント

AIやDXの基礎から始まり、市場・自社分析、顧客中心設計、ビジネス戦略設計、課題定義、プロジェクトマネジメントまで段階的に学ぶ内容となっています。

このように、DXの企画・実践力を身につける研修では、知識を学ぶだけでなく、ビジネスや業務上の課題を捉え、DXの企画から実行までを実践的に学べるプログラムを取り入れることが重要です。

非IT人材の職種転換を目指す研修

DX人材を確保する方法の一つとして、既存の社員に新たな知識・スキルを身につけてもらい、DXやITに関わる職種への転換を図る方法があります。

ある企業では、全社でDXを推進することとなりました。しかし、受け皿となるIT部門ではリソースが限られており、DX推進のスキルを持った人材も不足している状況でした。そこで、採用市場の状況も踏まえ、非IT人材である営業職の社員をITコンサルタントへ職種転換するための育成に取り組みました。

具体的には、パーソルグループの法人向けリスキリング支援サービス「リスキリング キャンプ」を活用し、IT初学者でも無理なく学習できる5カ月間のスキル習得カリキュラムを実施しました。

研修では、一人ひとりの学習をフォローするテクニカルコーチが伴走しながら学習を進めました。さらに、キャリアコーチングを取り入れることで、学習への動機付けや、職種転換に伴う不安・プレッシャーなど、マインド面でのサポートも実施しています。

これらの取り組みの結果、5カ月のトレーニングを経て、離脱者ゼロで全員がITコンサルタントとしてデビューしました。また、自社向けにカスタマイズされたプログラムを構築することで、継続的にIT人材を育成する仕組みの確立にもつながっています。

DX研修の選び方

外部の研修プログラムを活用する場合は、研修内容や実績だけでなく、自社のDXの目的や育成したい人材に合っているかを確認することが重要です。

ここでは、自社に適したDX研修を選ぶ際に確認したい3つのポイントを紹介します。

研修目的・対象者に合っているか

企業によってDXの目的や課題は異なるため、必要となる研修内容も異なります。まずは、自社がDX研修を実施する目的や、誰を対象にどのような知識・スキルを身につけてもらいたいのかを整理したうえで、それに合った研修を選びましょう。

例えば、全社員のDXリテラシー向上を目的とする研修と、DX推進担当者の実践力向上を目的とする研修では、求められる内容や難易度が異なります。

あらかじめ用意された研修内容だけで判断するのではなく、自社の目的や対象者のスキルレベルに応じて、カリキュラムを調整できるかどうかも確認するとよいでしょう。

実践的なカリキュラムになっているか

DX研修では、DXやデジタル技術に関する知識を学ぶだけでなく、それらを実際の業務で活用するための力を身につけることが重要です。

研修を選ぶ際は、講義による知識のインプットだけでなく、ケーススタディやグループワーク、業務上の課題を想定した演習など、受講者自身が考え、実践する機会が含まれているかを確認しましょう。

また、自社の業務や課題を題材として扱えるか、研修後のフォローアップが用意されているかなど、学んだ内容を実務で活用・定着させるための仕組みがあるかも確認したいポイントです。

DX人材育成の実績・知見があるか

DX研修を提供する企業を選ぶ際には、DXや人材育成に関する実績・知見も確認しましょう。

単に研修の実施件数だけを見るのではなく、自社と近い課題や育成対象に対する支援実績があるか、DXの実務を踏まえた研修設計ができるかといった点を確認することが重要です。

また、自社の課題や育成したい人材像について相談した際に、既存の研修プログラムを提案するだけでなく、必要なスキルや育成方法を踏まえて研修内容を提案してもらえるかも、選定時の判断材料となります。

DX研修の実施方法

DX研修の主な実施方法には、「集合研修」「オンライン研修」「eラーニング」があります。研修の目的や対象者、学習内容に応じて適した方法を選びましょう。

実施方法	特徴・メリット	注意点
集合研修	・講師や受講者同士で交流しやすい ・グループワークを行いやすい ・自社課題を扱う実践研修に向いている	・会場確保が必要 ・日程調整が必要 ・拠点が分散している場合は移動負担がある
オンライン研修	・場所を問わず参加できる ・遠隔地の社員も受講しやすい ・移動時間やコストを抑えやすい	・受講者同士の交流が生まれにくい ・受け身になりやすい場合がある
eラーニング	・時間や場所を問わず学べる ・自分のペースで進めやすい ・企業側が学習状況を管理しやすい	・実践的なスキル習得には不向きな場合がある ・学習継続が個人の意欲に左右されやすい

例えば、全社員にDXの基礎知識を広く学んでもらう場合はeラーニング、DX推進担当者が業務課題をもとに演習やディスカッションを行う場合は集合研修やオンライン研修が適しています。

また、基礎知識をeラーニングで学んだ後に、集合研修やオンライン研修で演習を行うなど、複数の方法を組み合わせることも有効です。

DX研修に活用できる補助金・助成金例

DX研修を実施する際には、研修内容や対象者などの条件を満たすことで、国や自治体の補助金・助成金を活用できる場合があります。

DX研修に活用できる主な制度の例は、以下のとおりです。

制度	対象地域	概要
人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース）	全国	DXの推進に伴い必要となる知識・技能を習得するための訓練を支援。研修経費や訓練期間中の賃金の一部を助成
人材開発支援助成金（人への投資促進コース）	全国	デジタル人材の育成など、一定の要件を満たす訓練を支援。研修経費や訓練期間中の賃金の一部を助成
DXリスキリング助成金	東京都	都内の中小企業等が従業員に実施するDXに関する職業訓練を支援。対象となる研修経費の一部を助成

このほか、自治体によっては独自のDX人材育成支援制度やリスキリングに関する助成制度を設けている場合があります。自社の所在地を対象とする制度がないか、自治体のWebサイトなども確認するとよいでしょう。

補助金・助成金によって、対象となる企業や研修、助成要件、申請期間などは異なります。また、制度の内容は変更・終了する場合があるため、利用を検討する際は各制度の公式Webサイトで最新の情報や詳細をご確認ください。

パーソルが提供する実践型デジタル人材育成支援サービス「Work Switch +DIGITAL」

パーソルワークスイッチコンサルティングが提供する「Work Switch +DIGITAL」は、“自律的なDX推進組織”の実現をゴールにしたデジタル人材育成支援サービスです。DXの目的設定から顧客に寄り添い、「事業や業務をどう変えるか」を自ら考えDXを推進していく人材の育成を、育成コンテンツの企画設計・育成組織設計の両側面からご支援いたします。

数々の企業へDXコンサルティングを提供した成功・失敗やノウハウをもとに、育成のプロが学習体験をデザインします。学習自体をゴールとせず、目指す姿に向けて設計することで定着につなげます。

DX人材育成の目的・ゴールから計画策定、実行支援まで一気通貫で支援します。自社のDX人材不足にお悩みの方は、ぜひお気軽にお問合せください。

まとめ

DX研修は、DXに関する知識を身につけるだけでなく、社員一人ひとりがそれぞれの役割に応じた知識・スキルを習得し、自社のDX推進につなげるための取り組みです。

研修を実施する際は、自社が目指すDXの方向性や育成したい人材像を明確にしたうえで、対象者の役割やスキルレベルに応じて研修内容を設計することが重要です。「DXリテラシー標準」や「DX推進スキル標準」も、必要な知識・スキルを整理する際の参考になります。

また、研修を実施すること自体を目的とせず、実践や演習を取り入れ、学んだ内容を実務で活用する機会を設けることも欠かせません。研修後は効果を検証しながら内容を見直し、継続的な人材育成につなげていきましょう。