AXの現在地と次の一手――人とAIの最適解を設計する

AI活用は「現場の試行」から「全社戦略」へとフェーズが移りつつあります。 今、経営に求められているのは、人とAIが共存する組織や事業のあり方を設計する視点です。

KEYNOTEでは、AI研究者・今井翔太氏が技術と産業の変化を俯瞰し、パーソルホールディングス執行役員でマッキンゼー・アンド・カンパニー出身の倉本由香利が企業改革の視点から語ります。 ReHacQの高橋弘樹氏がモデレーターとしてビジネスパーソンの視点から問いを投げかけ、AX時代に企業が取るべき次の一手を探ります。

映像ディレクター。ビジネス動画メディア「ReHacQ」を運営する株式会社tonari代表取締役社長。テレビ東京制作局ディレクター、プロデューサーを経て、現在はビジネス動画メディア「ReHacQ」のプロデューサーを務める。

1994年、石川県金沢市生まれ。2024年、東京大学大学院 工学系研究科 技術経営戦略学専攻 松尾研究室におけるAIの研究で博士（工学）を取得。人工知能分野における強化学習の研究、特にマルチエージェント強化学習の研究に従事。現在は大規模言語モデル等の生成AIにおける強化学習の活用の研究を行う。2024年7月に株式会社GenesisAIを創業し、同社代表取締役社長/CEO。2025年より北陸先端科学技術大学院大学（JAIST）客員教授。
著書にベストセラー『生成AIで世界はこう変わる』（SBクリエイティブ）、『深層学習教科書 ディープラーニング G検定(ジェネラリスト)公式テキスト 第2版』（翔泳社）、『AI白書 2022』（角川アスキー総合研究所）、訳書にR.Sutton著『強化学習（第2版）』（森北出版）など。

2004年から2025年までマッキンゼー・アンド・カンパニーにて、製造業・物流・IT分野を中心に営業改革、営業DX、売上成長戦略、新規顧客開拓、ソリューション営業改革を支援。アジア太平洋地域の成長・営業・マーケティング領域のリーダーを務める。2025年より現職として、グループ全体の営業生産性改革を推進している。東京大学大学院修士、MITスローン経営大学院MBA。

AX時代、競争優位はどうつくるのか――実装・浸透・組織変革のリアル

DX銘柄に6年連続で選定された旭化成、CAIOを正式設置したNTTデータ、内製生成AIの利用率70%超を実現した村田製作所。

業種もAI活用のアプローチも異なる3社でDX／AI推進を管掌するCxOが一堂に会し、AIへの投資判断、組織設計、人材育成、製造現場での実装まで、それぞれの実践知をクロストーク形式で語ります。

パーソルホールディングス執行役員の倉本由香利がモデレーターを務め、各社の取り組みを通じて「人とAIの最適な共存」を実現するための実践のヒントを紐解きます。

1988年に旭化成工業株式会社に入社。人事部東京勤労担当で4年過ごしたのち、電子部品の事業・事業企画に10年、電子材料事業の企画管理・事業会社運営に11年従事。
2012年に経営戦略室に異動後、中計・海外法人運営支援推進の過程で情報システム部門を支援。その後、総務部長を経て、2020年からコロナ禍の3年間基幹システム刷新を率いる。基幹システム刷新後、全社構造改善プロジェクトに3年従事の後、現職。

研究開発、ソフトウェア工学、システム技術、技術戦略を中心に、NTTデータグループの技術革新を牽引。 現在はNTTデータグループ 取締役副社長執行役員・技術総括責任者として、生成AIをはじめとするAI、クラウド、サイバーセキュリティなどの先進技術を軸に、グループ全体の技術戦略を統括するとともに、自社におけるAI活用や業務変革を推進。 さらに、AI・DX活用を支えるサービスやソリューションの高度化を通じて、お客様の事業変革と新たな価値創出を支援している。 一般社団法人情報サービス産業協会（JISA）副会長として、業界の技術力向上や国際連携の推進に取り組んでいる。

1994年に村田製作所へ入社。経理・経営企画を経て、積層セラミックコンデンサ事業で事業企画・商品企画を担当。2017年からシンガポール拠点で製造部門責任者を務め、帰国後は長期構想「Vision2030」の策定を担当。現在は上席執行役員として経営DX本部を統括し、全社変革を推進している。

2004年から2025年までマッキンゼー・アンド・カンパニーにて、製造業・物流・IT分野を中心に営業改革、営業DX、売上成長戦略、新規顧客開拓、ソリューション営業改革を支援。アジア太平洋地域の成長・営業・マーケティング領域のリーダーを務める。2025年より現職として、グループ全体の営業生産性改革を推進している。東京大学大学院修士、MITスローン経営大学院MBA。

AI環境のハイパフォーマーの条件――企業が見直すべき人材要件

世界中で生成AIの導入は急速に進む一方で、思ったような投資対効果はでていません。 その理由は、AIと協働する「人と組織」側が最適化されないままいくらAIを使おうと、「いつもの仕事の時短化」レベルで終わるからです。

本講演では、直感や事例ではなく、大規模な定量データに基づき、成果を分ける本質がどこにあるのかを解き明かします。

AI環境で成果を上げる人材は、従来のスキルや経験ではなく「思考の質」や「メタ・スキル」に明確な特徴があります。 これを踏まえ、人事が見直すべき採用・育成・評価の基準と、人材要件の再設計の具体的方向性を提示します。

上智大学大学院 総合人間科学研究科 社会学専攻 博士前期課程 修了。 NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年よりパーソル総合研究所。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行う。 専門分野は人的資源管理論・理論社会学。
著作に『職場の対話はなぜすれ違うのか』（光文社）、『罰ゲーム化する管理職』（集英社インターナショナル）、『リスキリングは経営課題』（光文社）、『学びをやめない生き方入門』（テオリア）、『残業学』（光文社）など多数。

AIを“使う”から“成果を出す”会社へ――生成AI活用、組織実装の7フェーズ​

生成AIの導入や研修は進んだ一方、事業成果につながらない企業は少なくありません。

本講演では、AI活用を「個人利用」から「業務実装」「意思決定」「AIネイティブ組織」へ進化させる7フェーズで整理。各段階で陥りがちな失敗パターンと打ち手を示し、成果を生む人材育成・CoE・ROI検証・組織実装の進め方を解説します。

2008年、パーソルキャリア（当時インテリジェンス）に新卒入社。経営企画部、転職支援事業の事業企画部を経て、2014年に出島型組織「Innovation Lab.」を設立し、新規事業開発とオープンイノベーションを推進した。国内外のHR Tech企業約10社への投資に加え、約70名規模のプロダクト組織をゼロから立ち上げるなど、パーソルグループのDXにも貢献。 2017年からは「TECH PLAY」の事業責任者として、パーソルイノベーション株式会社内のバーチャルカンパニーをリード。2026年6月にTECH PLAY Branding事業を社外へ譲渡し、現在はビルスピカンパニー（旧：TECH PLAY Academy）の代表を務める。

そのAIエージェント、現場で使われていますか？――"使われ続けるAIエージェント"に変える4つのレイヤー改善策

「AIエージェントを導入したが現場で使われていない」「使いこなせるメンバーが増えない」——そんな課題を抱える企業様に向けたセミナーです。

AI活用が定着しない原因を「企画・設計・運用・教育」の4レイヤーで分解し、"使われ続けるAIエージェント"を現場に浸透させる具体策と展開プロセスを、実際の支援事例とともに解説します。

2021年、パーソルビジネスプロセスデザイン株式会社に入社。前職では、HR業界の事業戦略・新規事業開発部門に所属。 2022年には、大手IT・通信事業者を対象に、顧客データとCRM／SFAデータを活用したセールス・マーケティング領域のデータドリブン戦略設計プロジェクトに、戦略コンサルタントとして参画した。 現在は、幅広い業種・業態の企業に向けて、業務生産性の向上を目的とした伴走型コンサルティングを提供。データ・AIを活用した業務改善や戦略策定、生成AIの活用・定着支援に関するコンサルティングサービスの開発・提供を手がけている。 また、「ゼロ化」をコンセプトに、AIやテクノロジーを駆使して幅広い業務プロセスの変革を支援するDXサービスの開発にも取り組む。

ベテランの判断は、なぜ会社に残らないのか――AIエージェントで知見を情報資産にする方法

”生成AIを全社展開しても、成果が個人利用どまりで終わる”多くの企業が同じ壁にぶつかっています。その背景にあるのが、"ベテランの判断"です。退職と同時に判断は消え、マニュアル化しても残るのは手順だけで"なぜそう判断したか"は、会社に残っていません。

本講演では、企業が「人」と「ツール」には投資してきた一方で、「業務の中の判断」を資産として扱ってこなかった構造を整理します。後半は運用中の採用AIエージェントを題材に、ベテランの判断を切り出し、会社に残す方法を紹介します。最後に、AIに残せる判断知と残せないナレッジを見極める"ふるい"をお持ち帰りいただきます。

SaaS業界の法人営業を経て、2011年パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社（現：パーソルビジネスプロセスデザイン株式会社）入社。BPO業務改善・人事コンサルタントとして大手法人のタレントマネジメントおよび業務変革を支援。2025年に生成AIコンサルティングサービス責任者として事業立ち上げ、2026年4月より現職。