男性役員が育休を語る!「役員だってワーキングファザー!」社内イベント公開

仕事と育児の両立にコツは?ワーキングファザー役員の日常を垣間見た90分。

パーソルグループでは、DI&E(ダイバーシティ、インクルージョン&イクオリティ)の浸透をめざして、さまざまな取り組みを行っています。そんな中、社員がボトムアップでDI&Eを推進する有志の取り組みも盛り上がりを見せており、テーマごとのコミュニティが生まれています。
3月2日には、そんな有志社員のコミュニティが主催する社内向けオンラインイベント「役員だってワーキングファザー!」が行われ、性別、既婚未婚に関わらず、グループ会社のうち11社から約120人が参加しました。

ワーキングファザーのイベントが実施されるのは、今回で2回目。2020年9月に行った1回目のイベントのアンケートで、「役員や管理職の立場からも男性の育休について聞きたい」という要望を多く受け、今回、「育児と仕事の両立を中心とした、多様なライフスタイル・マネジメントスタイルについて考える機会を提供すること」を目的に開催することとなりました。

登壇者は、パーソルキャリア株式会社のワーキングファザー役員、執行役員/dodaエージェント事業部の大浦 征也と、執行役員/経営戦略本部・MIRAIZ構想本部の村澤 典知の2人。「育児と両立しながらの仕事の進め方」「男性の育休取得・育児参画について」「多様性を活かしたチームマネジメントについて」の3つのテーマについて語りました。
イベントの様子を一部抜粋してお届けします。

登壇者紹介

大浦 征也(パーソルキャリア株式会社 執行役員/dodaエージェント事業部)
7歳、4歳、2歳の3人のお子さんを持つワーキングファザー。育休取得経験なし。得意な家事は片付け。洗濯や皿洗いなど、目に見えてきれいになることが好き。中でも一番好きなのは子どもとの“全力遊び”。不得意なのは料理でほぼ経験なし。

村澤 典知(パーソルキャリア株式会社 執行役員/経営戦略本部・MIRAIZ構想本部)
9歳、1歳の2人のお子さんを持つワーキングファザー。育休取得経験者。得意な家事は片付け。出かけるのが好きで、家で子どもとじっと留守するのが一番苦手。休日の自分時間は、はまっている和菓子づくりに励む。


テーマ1:育児と両立しながらの仕事の進め方

大浦と村澤に事前に用意してもらった平日と休日のタイムテーブルを見ながら、過ごし方を解説してもらい、その後、仕事と育児の両立のコツや効率的な業務の進め方について話してもらいました。

<大浦のタイムテーブル> 

平日は、日の出前に起きるのが自分ルール。そこから子どもが起きるまでと寝てからが自分時間。

<村澤のタイムテーブル>

朝4時に起床と、早起きなのが特徴。休日は14時から17時ぐらいは自分時間。


パートナーとの育児や家事の役割分担、
ブロックする時間は、はっきり決めるべし!


――仕事と育児を両立するのに、意識していることやコツはありますか?

村澤:子どもが0歳のときの育児はすごく大変だけど、5、6歳になると少し楽になります。なので、紹介したタイムテーブルをずっと続けるというよりは、そのときどきで臨機応変にやっていますね。
仕事も育児も意識しているのは、優先順位をつけること。すごく大事なことや、自分がやらなければならないことはきちんとやりますが、それ以外は完璧を目指して頑張りすぎることのないようにしています。

管理職だからって年中忙しいわけではありません。1カ月とか半年という長い目で見れば、余裕があるときもある。日々仕事と育児を両立しようとするのではなく、長いスパンで両立しようと考えれば、無理なくできるのではないでしょうか。

大浦:管理職のほうが自由の利く部分もありますしね。管理職の特徴としては、期末が忙しいなど波があること。私の場合、仕事のボリュームが増えるときは妻に「今月は仕事がこうなっているから、育児のこれができない。変わりにこうさせてほしい」といったように相談しています。育児や家事の役割分担を決めることと、バランスを取ることはとても意識していますね。
あと、仕事の終了時間はしっかりと決め、プライベートと切り分けています。時間を決めないとダラダラやってしまいますから。

村澤:子どもの送り迎えや寝かしつける時間は決まっていて、その時間はほかの予定を入れられないので、そこを外したうえで仕事や自分の時間をどう使うかですよね。子育ても仕事も一人でやっているわけではないので、いい意味で妻やチームのメンバーに頼る、――それに尽きる気がします。

大浦:変更できない予定は、早めに予定表にブロックして入れて、ミーティングを入れないとかね。ブロックする時間を明確にすることも両立のためのコツかもしれないですね。

テーマ2:男性の育休取得・育児参画について

トークに入る前に、男性の参加者を対象にアンケートが実施され、結果が共有されました。

質問は、「育児関連休暇(配偶者出産休暇・育児休暇・育児休業・次世代育成休暇)を取得したことがありますか?また近いうちに取得する予定はありますか?」というもの。「取得したことはない」と答えた人は46%、何らかの形で「取得した(する予定)」と答えた人は54%でした。

 


「俺にできることなんてない」は、男性あるあるの錯覚。
育休はぜひ取得を!そして育児に専念を!


――村澤さんは育休取得経験者ですが、取ろうと思ったきっかけを教えてください。

村澤:私が育休を取ったのは、2人目の子どものときで、2019年11月から、2020年の1月までの約2カ月間です。1人目が生まれたときも取りたかったのですが、誕生した翌日に東日本大震災が発生。妻の実家が仙台であったことや、当時勤めていたコンサルティング会社で、被災地の工場復旧作業のための仕事などがあり、育休取得は見送りました。ですから2人目のときは、取る気満々(笑)。妻が妊娠3、4カ月のころから直属の上司にあたる社長にも話しをして、育休に入る準備をはじめましたね。

「キャリアへの影響」を懸念する人も多いようですが、育休を取っても評価が下がったりしません。男性の場合は、育休を取得するといってもほとんどが半年から1年ぐらい。40年、50年はたらく中の数%の時間に過ぎません。育児はそのときにしか楽しめないプロジェクト的要素もあるし、せっかくなので取ったほうがいいと思いますね。

大浦:私は育休を一度も取っていないのですが、正直、後悔しています。いろいろな価値観があると思うけれど、取ったほうがいいと思うし、取れるようにすべきだと思っています。業務で属人化している部分は、構造自体を変えなければいけないと思うし、休暇中のフォロー体制も整えていかなければいけないと思っています。

――育休中のキャリア形成については、どう思われますか?

村澤:家事や育児は、慣れていないと大変です。“キャリア形成も”と欲張るより、育児や家事に専念したほうが私はいいと思いますね。慣れて余裕がでたら、空いた時間を趣味に費やすのもいいと思いますよ。

大浦:そもそも、育休とキャリア形成の話を混ぜないほうがいいのではないかな、と思いますね。育休を取る目的が複業などのキャリア形成になるのには違和感があります。育休では、育児にしっかり向き合ったほうがいいと思います。

「育休を取っても俺にできることはあまりないのでは……」というのは、男性あるあるの錯覚。私も、当時「小さい子どもはママでないと泣き止まない」「私が家にいても大して役に立たず、であれば中途半端なことせずにとことんはたらいたほうが良い」と思っていたこともあり、深く考えずに育休を取らなかったのですが、そうじゃない。大袈裟にいえば、夫婦でコミュニケーションするだけでも、ちょっと手の届かないモノを取るだけでも、子育て中は助かったりしますよね。そういうことに気付けていなかったと思います。



テーマ3:多様性を活かしたチームマネジメントについて


バックグラウンドを理解しつつ、上司から声かけを


――管理職として、男性社員・女性社員それぞれに、お子さんができた際にどのような配慮が必要でしょうか?

大浦:2つのキーワードを出すなら、1つは、一人ひとりバックグラウンドも志向性も違うことを理解し、ステレオタイプ的に一つの価値観で決めつけたり、押し付けたりしないこと。もう1つは、それと逆で、本人たちが望んでいなくても必要以上に配慮すること。トップダウンで育休を取らせる権利があるなら、「チームでこうするから、こうしよう!」と命を下すことですね。この2つのバランスを取るのはとても難しいけれど、私は、個別のバックグラウンドを理解しながらも、「こうやろう!」とトップダウンでいうのが配慮だと考えます。

村澤:男性社員の場合、子どもができたことを上司が知らないことがあります。まずは報告してもらえる環境づくりが必要ですね。また、子どもができたことを上司に話をしたとしても、育休を取るか迷うことがあると思います。上司のほうから「取らないの?」などと声をかけてあげると、取りやすくなると思いますね。



こうして、トークセッションは終了し、その後はワーキングペアレンツ向けのイベント告知、育児休業制度(国の制度)の解説と進み、最後に次のアンケートが行われイベントは幕を閉じました。

アンケートの質問は、「次にお子さんが誕生した場合、(男性)育児を取得しようと思いますか?(女性)パートナーに育休を取得してもらいたいと思いますか?」というもの。
男性で一番多かった回答は「取得しようと思う」で、「取得しない」と答えた人は0人。女性で一番多かった回答は「取得してもらいたい」でした。
登壇者の話しを通して、参加者の育休取得意欲が高まった様子が見られました。

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