渡辺麻友さん、若槻千夏さん登壇!プレミアムフライデーイベントを実施

パーソルホールディングス株式会社は、「ミライの自分への投資、新しいことへの挑戦」を支援する「プレミアムフライデー」の考え方に賛同し、2月23日に「PERSOL PREMIUM FRIDAY(パーソル プレミアム フライデー)」を実施しました。

当日は、オープニングセレモニーに続いて、民間企業・団体の代表や識者を集めての「プレミアムフライデーサミット」を開催。さらに、国立新美術館で開催中の展覧会「20th DOMANI・明日展」と、東京国立近代美術館の所蔵作品展「MOMATコレクション」を無料開放しました。

 

「PERSOL PREMIUM FRIDAY」オープニングセレモニー

オープニングセレモニーでは、プレミアムフライデー推進協議会/日本経済団体連合会 副会長の石塚 邦雄氏の挨拶に続いて、パーソルホールディングス株式会社 代表取締役社長 CEOの水田が次のように述べました。

●水田の挨拶

我々パーソルグループは、人材派遣サービスの「テンプスタッフ」、転職サービス「DODA」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されており、総合人材サービス企業として、人の「働く」に関わる事業を幅広く展開しています。

これまで働き方改革というと、残業時間や仕事量を減らすことが目標とされてきましたが、この背景には「仕事の生産性を上げる」「成果を重要視する」という本来の目的があります。働き方改革を単なる「早帰り施策」で終わらせることなく、「働く」ことを考えるきっかけにしなければいけないと考えています。

PERSOL PREMIUM FRIDAYはその1つの挑戦にすぎません。2つの美術館無料開放で終わることなく、PERSOL PREMIUM FRIDAYの名のもと、多角的に働き方改革に取り組んでいきたいと考えています。当社としてはまだまだスタート地点に立ったばかりですが、総合人材サービス企業としてプレミアムフライデーと向き合い、日本の働き方改革に積極的に貢献していきます。


続いて、タレントトークセッションには渡辺麻友さん、若槻千夏さんが登壇しました。「プレ金をキッカケに!新しいこと始めませんか?」というプレミアムフライデーのテーマにちなんで、2人の「2018年新しく始めたいこと」を発表。渡辺麻友さんは「運転免許取得!」、若槻千夏さんは「声優」と発表し、そう考えた背景についても紹介されました。

 

プレミアムフライデーサミット

プレミアムフライデー推進協議会/日本経済団体連合会 副会長の石塚 邦雄氏の挨拶に続いて、プレミアムフライデー推進協議会事務局より、2017年から取り組んできたプレミアムフライデーの1年間の取り組み状況のとりまとめがされました。その後、下記参加者によるパネルディスカッションを実施し、会場は大いに盛り上がりました。

<参加者>
青野 慶久氏 サイボウズ株式会社 代表取締役社長
田辺 信宏氏 静岡市長
中山 勇氏 (一般社団法人)日本フランチャイズチェーン協会 会長/株式会社ファミリーマート 代表取締役会長
平野 拓也氏 日本マイクロソフト株式会社 代表取締役社長
フルヴィオ・グアルネリ氏 ユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティング株式会社 代表取締役プレジデント&CEO
村井 満氏 (公益社団法人)日本プロサッカーリーグ(Jリーグ) チェアマン(理事長)
水田 正道 パーソルホールディングス株式会社 代表取締役社長 CEO

<モデレーター>
崔 真淑氏 エコノミスト

 

「PERSOL PREMIUM FRIDAY」における美術館無料開放

国立新美術館で開催中の展覧会「20th DOMANI・明日展」と、東京国立近代美術館の所蔵作品展「MOMATコレクション」を無料開放し、多くの方にご来場いただきました。

 

今後も、パーソルグループが実施する「PERSOL PREMIUM FRIDAY」では、芸術分野以外の企画も含め、さまざまなイベントやキャンペーンを行い、日本の働き方改革の普及・促進に貢献していきます。


関連情報

「PERSOL PREMIUM FRIDAY」特設サイトはこちら
ニュースリリース「『PERSOL PREMIUM FRIDAY』2月からスタート!」はこちら

パーソルホールディングス株式会社について

1973年のテンプスタッフ株式会社創業以来、人材派遣、人材紹介、ビジネス プロセス アウトソーシング、再就職支援など総合人材サービスを展開。2008年10月に共同持株会社テンプホールディングス株式会社を設立。2017年7月よりパーソルホールディングス株式会社へ社名を変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

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